●国家権力が全てひとつの犯罪にタッグを組んで繋がっている

●利益を地下に潜らせるコトによる複数の甚大なメリット

●ベラボー抗ガン剤のタキソールも発ガン仕掛け剤だ！

ペースメーカーを新車一台に換算すると1台が920億円！

●罠にかかって悪化させられた獲物が言い値で買わされるシカケ

●26グラムのペースメーカひとつが160万円！

●まずは悪化させるシカケ剤と利益確定のカラクリ

千島教授は強くは言わなかったから追放まではされなかったが、文部省からはまったく研究費は支給されなかったという。

●現代医療のおかげでガンが治った人、助かっている人などいない

●医療のおかげで治ったのではなく、最初の前提がウルトラペテン

◆資料　ウィキペディア　偽医療

●医師と偽医療

医師が、（患者からは医療と思われていても）治療効果が無い行為や患者を害する行為を行うことがある。患者にとって意味がない治療行為や害があるような行為や患者の希望や意思を無視した治療は、偽医療とされることがある。
医師自身が、ある行為（投薬、手術など）に治療効果が無いと知りつつ、あるいは患者に害を及ぼすと知りつつ、その都合の悪い事実を隠して行っている場合がある。 偽医療がはびこる理由、背景 [編集] マーティン・ガードナーは1952年の著書"In the Name of Science"において、偽医療がはびこる理由として、次の2つを挙げた。
* 「第1に、いかさま師がたいてい非常に金を儲けることができるため。[6]」（つまり医師が金銭欲に眼がくらみインチキ医療を行っている、ということを言っている）
* 「第2に、もともと いかさま師でも"治療"に成功することはほとんど確実であるから。[7]」
ガードナーは2番目に挙げた理由をさらに2つに分け、分かりやすく説明した。インチキ医師でも治療に成功する理由の半分は、人間の病気の多くは、いくつかの重い病気も含め、何ら治療を加えなくても消滅する（=自然治癒する）からだ、と述べ、理由の残り半分は、人間の病気のほとんどは心身医学的なものであるため、患者が医師を信頼すれば治療方法が奇妙なものでも、患者はしばしば奇跡のように治癒するおかげだ、と述べた。[8]
またVreemanらによって、医師の中に、医学的神話（医学的には何ら根拠がない話、作り話）を信じてしまう人もいるため、それが不適切な医療行為の原因になる恐れがある、とも指摘されている[9]。

インチキ医療の具体例

●風邪に対する医者の "治療" 行為

マーチン・ガードナーはインチキ医療の具体例として、風邪の時に医者のところへ行き治療してもらったと思うこと、を挙げた[10]。
例えば、ある人が風邪が長引いたところで医者のところに行く。壁にかかっている（本当はニセモノかも知れないのだが）学位証書の暗示にかかって、医者のことを信頼する。医者は何かをする（例えば、赤外線を足にあてるなどの行為）。1週間ほどもすると、医者が行った"治療"の内容が何であれ、風邪の症状は消える。すると患者は、てっきり医者の治療行為が治してくれた、と信じ込む[11]。
この時何が起きているのかというと、例えば日食の時に、インディアンのまじない師が杖をふるのを見た後、太陽が日食から治るの目撃し、てっきり「まじない師が太陽を治したのだ」と信じ込む、というのと同じことがおきている[12]。
米山公啓も同様のことを指摘している。「医師がくれた薬が風邪を治してくれた」などと思うのは、ただの思い込みに過ぎない、と指摘している[13]。開業医にかかろうがかかるまいが、風邪は100%治癒するのであり、自然治癒するのが風邪だ、と指摘している[14]。
医者が治してくれたと思える時でも、実は何が起きているかというと、患者は "医者に行けば特別な治療をしてくれて、早く治すことができる" と思いたがっていて、医者も "風邪の患者は自分が処方する薬によって早く治しているはずだ" などと思いたがっているのであって、つまり患者と医者が互いに幻想を見ていて、その共同幻想のルールのもとに風邪の "治療"（=本当は治療でも何でもない行為） が行なわれている[15]。
本当は、風邪は自然治癒で治っているのだが、（患者も医師も）病気は治療で治ったと信じたがっていて、ひとたび「医者に行った。風邪が治った」という一連の記憶ができあがってしまうと（上記のインディアンのまじない師の例と同じで、ただのまじないにすぎないものを信じてしまい）、人はその次からは風邪が長引くと、それだけで医者のところへ行くようになってしまうという[16]。

●健康や命を害する深刻なインチキ医療に関する指摘

ロバート・メンデルソンも「医者の私利私欲には警戒するべきである」と述べている[17]。医師というのは、人間のからだが持つ自然な変化に「治療」という名目で介入して、その介入の結果として報酬（=お金）を受け取り、そして世間の評価を得ている[18]。そのままそっとしておけば自然治癒力で治るということを正直に言ったり、別の医者のところに行くように正直に勧めていては、医師は報酬を期待できない[19]。だから、医師は目の前に現れた人に（適切ではない場合でも）医療処置を施す傾向がある、とロバート・メンデルソンは述べている[20]。また、医者というのは、そうするように教育されてもいる、とロバート・メンデルソンは述べている[21]。
また、医師本人には偽医療を行っているとの自覚が無いままにそれを行っている場合もある。現代西洋医学の医学論文や医学研究の場において、ある治療法が危険性があるにもかかわらず、調査を十分にしないままに"危険性は無い"と主張する例が多々あり、医師の大半はそれを信じてしまうため、その治療法を実行し患者に害を加えてしまうことがある[22]とメンデルソンは指摘した。そして、現代西洋医学の治療の中には、実は効果が無いものが多々含まれている[23]。それどころか、（現代西洋医学の場合）「当の病気そのものよりも、"治療"の方がはるかに危険だということがしばしばある[24]」とロバート・メンデルソンは述べている。
日本では、偽医療がはびこる理由として、本来医師に対するチェック機関であるべき医道審議会がまともにチェック機関の役割を果たしておらず、問題行為を繰り返す医師に甘く、免許剥奪という措置をとらないので、それによって悪徳な行為が蔓延している、ということが挙げられることがある[25]。

●人間社会も自然界と同じく食うか食われるかの世界である

●入退院を繰り返して死ぬパターンは治療が悪化させて殺している

●獲物を追い込む暴利のサイクルという罠

●心不全は毒殺、医療ミスの典型的なパターン

●本当はおぞましい魔物の巣窟である赤十字社

●赤十字病院はアウシュビッツ収容所以下の世界最大の虐殺収奪屠殺場

「無知蒙昧な獲物一家をホロホロにして根こそぎ収奪せよ」

●家畜の子供を屠殺するゴールドリボン運動の本質

●家畜奴隷の子供どう痛めつけて料理するか？アイデア次第だ！

●立場が変われば地獄になるのは信じていることがオカシイからだ

●神経芽細胞腫のスクリーニング中止の真相

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メタボの暴走　花伝社　60～ 第2章「基準」を引き下げ健康人を“病人”に

黒幕たち 学会ボスに製薬会社が巨額献金

●肥満学会ドンに二千億円売上の謝礼？

　なぜ、こんなデタラメが堂々とまかりとおるのか？
『インサイダー』（編集人＝高野孟、四二〇号）は、その黒幕を名指しで告発している。デタラメなメタボ基準を作った張本人が明らかにされた！
「……一言でいえば、厚労省・医学界・製薬会社の癒着である。日本版メタボの基準を作った張本人は、日本肥満学会と日本動脈硬化学会を牛耳ってきた松澤佑次である。彼が二〇〇三年度まで教授を務めた大阪大学医学部・第二内科（現在の大学院医学研究科分子制御内科学）に対する奨学寄付金を調べると、二〇〇〇年度から〇五年度まで六年間で、八億三八〇八万円で、そのほとんどが製薬会社の寄付金だった。
ずば抜けて多いのは三共（現在の第一三共）の一億一六〇〇万円。この会社は日本で最大シェアを持つコレステロール低下薬（メパロチン）の製造・販売で年間二〇〇〇億円を売り上げている」
ナルホド……その癒着ぶりは、みえみえだ。

●「A級戦犯リスト」に学会代表ズラリ

同様に他のメタボ診断基準のハードルを引き下げて治療ガイドラインを作成したのも、各臨床学会である。糖尿病は日本糖尿病学会であり、高血圧は日本高血圧学会、高尿酸血症・痛風は日本痛風・核酸代謝学会である。
「メタボリック・シンドローム診断基準検討委員会」なる組織がある　（表2－－①）。
なんと委員長の座に、○○○○氏の名前が……。このホームページでは伏せ字とする
委員二二人、オブザーバー一人、全員が臨床××学会の代表だ。これは、ある意味〝メタボの陰謀″　の加盟者リスト。言い換えると　「A級戦犯リスト」　で
もある。
これだけ矛盾と欠陥に満ちた診断基準を通したのだから、彼らに医学者を名乗る資格はない。

医療マフィア　ー　大黒幕は、世界の製薬メジャーであった……

●おぞましい癒着と腐敗の連鎖

　「……臨床学会が診断基準を下げて厳しくすれば、病人と判定される人が増えて、製薬会社が儲かる。厚労省はそれチェックすべき立場にあるが、実際には、製薬会社が金を出して研究をさせ、学会に新基準を作らせた」。『インサイダー』誌は告発する。
真の大黒幕は、製薬資本であった……ということだ。それは世界的製薬メジャー。学会も厚労省も、その手先ということになる。
「新基準に基づいて、製薬会社が　（新薬の）申請をすれば、それを医療保険適用医薬品として認可するだけである。製薬会社の業界団体である日本製薬団体連合会の代々の理事長は、厚労省キャリアの天下りポストである」
「医薬品審議委員への寄付　－　上限『一社で年三〇〇万円』厚労省指針」　（『東京新聞』　2007／12／5）
呆れるニュースに目が点になった。「厚労省は医薬品や医療機器の承認審査や安全性など検討する審議会委員が審議や議決に参加する条件として、企業から受ける寄付金や報酬の上限を『一社当たり年三〇〇万円』とする方針を固めた」という。
唖然として言葉もない。厚労省は薬品や医療機器の許認可にかかわる医師・教授などは「企業から一社当たり三〇〇万円まで〝ワイロ″をもらってもかまわない」と言うのだ。
ピタ一円でも審査対象の当該企業から金品を受け取っていたいたら許認可審議に参加できない。それが一般社会の常識だ。
わたしは、この厚労省の　〝改善″策に、日本の底無し医療腐敗の深淵を見た思いがする。
見るのも聞くものおぞましい癒着腐敗の連鎖構造である。

●政・官・業・情・学……の構造犯罪だ

「タミフル問題では、厚労省で医薬品の認可を担当していた元課長が製薬会社に天下っていたことが表沙汰になったように、企業との直接の癒着もはなはだしい。チェックなどできるわけがない」　（高野孟『インサイダー』前出）
むろんデタラメ法案を通した厚労族の政治屋たちの存在も忘れてはならない。これに情報産業のマスメディアも荷担した。政府のメタボ・キャンペーンをこぞって流した。だから、国民もこれを政府による〝善意″　の健康キャンペーンと受けとめてきた。まさか、このような企みが潜んでいたとは、夢にも思うまい。こうなると〝メタボの陰謀″は政・官・業・情・学の癒着した構造犯罪である。かれらの真の正体は　〝医療マフィア″なのだ。
大櫛教授の『メタボの罠』に共感した読者のブログの一文。「……圧力を受けたのか、自ら尻尾をフッタのかは、わかりませんが、NHKがこの動きのお先棒をつとめています。そういえば『ためしてガッテン』という番組で、さかんに広報活動をくりひろげていましたっけ」
「またもや、日本の政治家・官僚・大企業・学会が放つ腐敗臭を嗅いだ思いです。清流で鼻の穴を洗いたいですね……」。

●子どもにまでメタボ診断基準とは！

厚労省も年間四〇〇億円という巨費を握っている。それは「科学研究補助金」という名目。
この莫大な〝エサ″を自分たちの〝陰謀″に協力する研究者たちにバラまく。甘いエサに群がる研究者もまた「官僚が机上で措く健康運動に沿った研究を競って補助金をもらおうとする」。
さらに「メディアにとっては製薬会社は重要スポンサーであり、また厚労省は取材であるから、こうしたデタラメを暴くどころか、おかしなところに目をつぶってキャンペーンを盛り上げる」「図に乗った厚労省は、二〇〇七年二月、大人を〝犠牲者″にするだけでは気がすまなくなって、六歳から一五歳の子どものメタボについても診断基準をまとめる方針を明らかにした。
こうして、大人だけでなく子どもまでもが製薬会社の餌食にされようとしている」（高野孟『インサイダー』前出）。
どこまで、続く、ぬかるみぞ……。　メタボの暴走　船瀬俊介著

世界医薬産業の犯罪　化学・医学・動物実験コンビナート　ハンス・リューシュ　太田龍訳

世界企業が引き起こす
<巨大な医療詐欺>の実態
世界的・医療産業が引き起こした薬害、医療ミス、過剰治療の現実、動物実験が人間医療に役立たず莫大な利益獲得手段と化している現実を具体的に示し、欧米に一大センセーションを巻き起こした問題の書。

金さえ儲かれば他人の健康なんか知ったこっちゃないという
悪魔のような集団が　医学界　製薬業界を牛耳っている
驚愕の事実が、、、、 。

内容（「BOOK」データベースより）
世界的医薬・医療産業が引き起こした、薬害、医療ミス、過剰治療の現実、動物実験が人間医療に役立たず、莫大な利益獲得手段と化している現実を具体的に示し、欧米に一大センセーションを巻き起こした問題の書。

PART3　健康への脅迫

癌は金鉱脈

「癌は増加、国会で専門家が発言」。これは一九七九年三月七日付『インターナショナル・ヘラルド・トリビューン』紙の見出しである。記事の概略は次のようなものだった。

国立癌研究所の担当官が、昨日、上院保健小委員会で語ったところによれば、ほとんどすべてのタイプの癌が今なお増加の傾向にあり、数種は劇的に増えているという。男性の癌では膀胱、前立腺、肺、腸など主要一〇種のうち八種が、女性では肺、子宮、乳、膀胱、腎臓など一三種のうち八種が増加を示している。

癌の致死率の高さは、いわゆる「癌研究費」と呼ばれる予算を大幅にかつ急速に膨張させてきた。
「癌戦争」における国防省ともいうべき国立癌研究所の、七二年から七八年にかけての支出は五〇億ドルに達している。この額は、研究所創立以来七二年までの三五年間の総支出の二倍にあたる。
同じ時期のアメリカ対癌協会(こちらは私立の機関である)の「戦費」も、七一年の七五〇〇万ドルから七二年は約一億五〇〇〇万ドルと、ほぼ倍増した。
しかし、これだけの莫大な出費に見合うほどに癌は減ったのだろうか。答はもちろんNOである。
癌の根絶は、癌のメカニズムを理解したからといって達成できるわけではない。正常細胞を狂わせて癌に変化させる癌誘発物質を最小限に抑えることによってはじめて可能となる。巷に氾濫している科学情報は、空気中にも、食物にも、水にも、薬にも、化粧品にも、タバコにも癌誘発物質が存在するということを教えてくれている。
ところが、これらの排除のためにはほとんど一銭も使われていないのが実情である。
癌誘発物質の使用は法律によって禁止されるべきである。もし禁止されれば、製薬業界は大きな損失をこうむるだろう。その上に、癌治療薬関連の利益まで失うというダブルパンチを受けることになる。
今や癌は医学の問題ではなく、社会経済問題である。自然界にバラ撒かれている薬品類、食品保存剤、工業用溶剤、放射線、殺虫剤――これらが癌の犯人なのだ。ところが、政治家の優先順位では、健康や倫理は利益よりずっと下位におかれている。これまでの各種の癌撲滅キャンペーンがひたすら資金集めに終始してきた理由もここにある。
一九四九年、モリス・ビールが『薬の話』という本に、次のように書いている。

癌患者へのラジウム使用を、どこかの金儲けのうまい医療ビジネスマンが流行らせて以来、.ラジウムの価格は一〇倍にも跳ね上がった。そのためにラジウムを所有する人々にとって、転がり込む莫大な利益のことを考えると、ラジウムを使わない癌治療など容認できるはずもない。
また、癌患者に使われる多量の薬品は、薬品の価格引き上げに貢献する。そのために製薬業界は、薬を使わない自然治療法を認めることができない。そこで、薬も血清もX線もラジウムも、そしてメスも使わずに癌の治療をする医師は――いずれにせよ、それらを使ったところで癌は治せないのだが医学界体制派からひどいいやがらせを受けるのである。
それだけではなく、製薬工業界の勢力下におかれている食品医薬品局(FDA)、郵政省、公衆衛生局、連邦取引委員会をはじめとするさまざまな政府機関からの圧力までかかるのである。
本当に正直な医者は、癌はオーソドックスな治療法では治らない、というだろう。X線や外科手術は、苦痛の期間を長びかせる(場合によっては短縮する)だけである。その期間中、嘘の希望が患者やその家族に「時的な安らぎを与えてバランスを保っているにすぎない。
しかし製薬業界にとっては、この苦痛の期間こそが稼ぎ時なのである。彼らが薬品を使わない癌治療に反対する最大の理由である。原価五セントの薬が、小売値では五ドルにもなる。癌患者の苦痛をごまかすために使われる薬が製薬業界の利益に貢献している度合いはかなりのものである。
また、放射線照射を受けた後には激しい苦痛が伴うことはよく知られており、この時も大量の投薬,注射が必要になる。製薬会社が手術の補助手段として放射線照射を薦める理由もここにあるのである。
痛みが麻痺すれば患者は回復の希望を持つ。そこで大量のアヘン剤が投与される。しかしいかに大量のアヘン剤を使ってみても、照射の後におこる神経炎は結局は患者にとって命とりとなる。
しかも患者はこのアヘン剤を製造原価の百倍もの値段で買わされているのである。
一方で実際に癌は治っている。しかし、善意の人々の寄付で存在もしない病原菌の探索を行なっている癌ビジネスのお陰で治るようになったのではない。コッホ、レフラー、ジェーソンら本ものの医師、そして自然療法のブラスやホクシーらの尽力によるのである。

このビールの記事は古すぎて、今日の状況にはピッタリこないという人がいるかもしれない。そのような人は、八〇年十二月二十二日号の『タイム』を見てほしい。これは「医学」ではなく「法律」に分類されている。
記事によれば、七八年、マサチューセッツ在住の若い夫妻が、白血病にかかった三歳の息子チャドに化学療法を指示した法廷命令に従うことを拒んでメキシコに出国した。メキシコで治療を受けたチャドは九カ月後に死亡、夫妻は子供ばかりでなく住む場所までも失ってしまった。アメリカでは二人に逮捕状が出ていたからである。
チャドが、悪名高いアメリカの治療を受けたからといって治っていたという保証のできる人などいるはずがない。にもかかわらず医学権力の圧力を受けた当局はそう広言したのである。
夫妻は、それまでアメリカ国内でチャドに化学療法を受けさせていた。が、結果は明らかに思わしくないものだった。さもなくば、わざわざ費用をかけ不便さをしのんでメキシコまで行ったりせず、そのままアメリカで化学療法を続けさせていただろう。
一般的な治療法を見限って、多少怪しげな療法にでもすがろうという人々の多くは、それまでの治療法がまったく無益か逆効果でさえあることをすでに経験しており、他に救いの道がなくなっている場合が多いのである。しかし当局はそうは見ないと『タイム』の記事は言う。

七八年のケースを起訴した前司法副長官ジョナサン・プラントは判事に、もし夫妻が化学療法を指示する法廷命令に従っておれば、チャドは今週五歳の誕生日を祝っていただろう、と述べた(原文のママ！)。
そして、他の一般国民同様、完全な洗脳を受けている判事は、あらゆる反証にもかかわらず、の言葉を完全に信用したものと思われる。

癌研究は前進、癌は増力

アメリカ対癌協会と人口動態調査の統計によれば、癌による死者は着実に増加している。一九六八年には死因の一六・八パーセントが癌だったのが、七〇年は一七・ニパーセント、七五年は一九.三パーセント、そして七八年は二〇パーセントを越えた。このような癌の増加の割合は、いわゆる文明国、すなわちアメリカとよく似た医学保健体制を敷いている国では、ほぼ同じだと言ってよいだろう。これが過去二〇〇年間にもわたって、事実上動物実験にのみ依存して行なわれてきた儲かる「癌研究」の成果なのである。
記録に残っている最初の癌に関する実験は一七七三年、フランスのベルナール・ペイリルのものである。ペイリルは乳癌患者から採取した「癌液」を犬に接種した。この実験によって彼は、リヨン科学アカデミーの「癌とは何か」という論文コンクールで一位を獲得した。
それ以来、納税者と社会全般の途方もない費用負担によって、何百万どころではない何億というあらゆる種類の動物が犠牲にされてきたのである。常に、これこそが癌の「秘密」を解く最良の方法だと言われ続けて。
しかし実際のところ、癌は秘密でも何でもない。大部分の癌の原因はよく分かっているのである。ゆえに、予防によって避けることが可能である。ところが、予防医学は医学界では継子扱いなのである。金にならないからである
毎年、何百万匹という動物に癌を発生させることによって、癌の治療法を見出そうとする、驚異的に費用のかかる試みは、コンピュータによって犯罪をコントロールしようとする試みに似て、禾己主義、不毛、そして馬鹿げていると言わねばなるまい。外部からの癌細胞の移植、著しく片寄った食餌、あるいはある特定の物質を極端な量与えることなどによって実験的に発生させた癌は、自然に発生する癌とはまったく別のものであり、しかもそれが動物と人間ではさらに大きく異なってくるということは誰の目にも明らかだろう(少なくとも、マスコミや教育を通じて組織的に行なわれる洗脳によって完全に理性を失わされていない人にとっては)自然発生の癌は、それを発生させた生物体そのものと密接な関連を持つ。そしておそらくは精神的なものも大きく影響するものと思われる。
しかし、外部から移植された癌細胞には生物体との自然な関連がまったくない。その生物体は癌細胞の単なる培養基にすぎないのである。
癌というこの恐ろしい病気に対する人々の恐怖をうまく利用して、研究者、製薬業界、そして医学界は、癌を金儲けの種にしているのである。
しかも、癌は、化学会社の作り出す化学工業製品によって引きおこされる場合が多いのである。二〇世紀とは、癌研究、癌治療が、前例を見ないほどの素晴らしい金鉱脈と化した世紀なのである。

***
南ア連邦・ヨハネスバーグで発行されている『ザ・スター』（一九八一年四月十日付）に「なぜ、癌研究は失敗したか」という記事が載っている。

動物を使って実験を行なっていることが、癌研究の失敗の原因であり得る。動物の癌は人間のそれと異なるからである。これは動物実験シンポジウムにおける、ゲストスピーカー、ロバート・シャープ博士の見解である。
シャープ博士によれば、癌研究において、動物実験に代わる他の方法もあることにはあるが、現在あまり広く使われていないという。「当局の調べによれば、イギリスの癌の発生率は著しく増加している――癌研究において、動物実験は好ましい結果を残しているとは言い難い。むしろ、研究方法が動物実験に片寄っていることが、癌研究失敗の原因だといえよう」とシャープ博士は語った。

***
では、この「癌研究」なるものはどのようにして行なわれているのだろうか。動物実験室で仕事をする自称「研究者」たちは、病気の研究というものがいかに行なわれるべきかという点についてはまったく無知である。彼らが知っているのは、癌をも含め、病気をいかに発生させるかという一点のみである。この点については、彼らは実に想像力豊かな素晴らしい業績を残している。
「実験用動物をもっと買うために、もっと金が要る。金が多ければ多いほど、買える動物が多くなり、成功のチャンスも多い」と彼らは言う。大した成功である買われた動物は、皮下に腫瘍を移植され、その腫瘍が成長して体の器官を侵していく様子が観察される。癌の成長とともに苦痛も増し、やがて死に至る。放射線の効果を調べるために、多量の放射線を浴びせられる動物もいる。
しかしすでに述べたように(そして多くの医学者が指摘しているように)、動物に人工的に発生させた癌への効果を調べたところで、それは人間に自然発生的にできる癌とは何の関係もないのである。
強い放射線の影響で、動物の四肢は壊疽にかかることが多く、やがてもげ落ちてしまう。
また、発癌性があるとされている(あるいはその疑いをもたれている)物質を多量に食べさせられた動物は、嘔吐を繰り返し激しく痙攣してやがて死ぬ。腫瘍をかかえている動物の多くは食欲が落ちるが、これは腫瘍の成長速度を緩めることにもなり、苦しみの時間がいたずらに長びく結果となる。
また、腫瘍が化膿することがあるが、そのような場合、その動物は他の感染症にも侵される。腫瘍は胸部、脊椎、耳、尾など体のあらゆる部位に発生させられるが、体の外部にできた腫瘍は同じ檻の中にいる仲間に噛みちぎられることも多い。さらに、温度が腫瘍の成長にどのような影響を与、凡るかを見るために、極寒極暑に放置される動物もいる。
医師から悪性と診断された癌が、すっかり治癒した多くの場合、自然食療法などによってという例が報告されている出版物が、ヨーロッパでもアメリカでも、非常に多いのに驚かされる。
医学界体制派は「もし治ったのであれば、もともと癌ではなかったのだ」と言い逃れる。しかし、不治の癌との診断は「認可された」医者が「認可された」診断法によって下したという事実を、軽々しく忘れてもらっては困るではないか。

次の引用は七九年九月七日、『フィラデルフィア・インクワイアラー』に載った、ダビー・デイヴィスという女性の談話である。

「私の母は九年前、癌と診断されました。医者や病院が与えようとしたのは希望ではなく、大がかりな手術でした。それでは母は生命は助かったとしても、一生寝たきりになる可能性が十分でした。母の癌は心臓のまわりをぐるりと取り巻き腹部にまで広がっているというものだったのです。しかし母は幸運にも、現代医学以外の道もある、ということを知っていたのです」。
ダビーさんのお母さんは、フロリダに住む生化学者の友人を捜しあて、その友人の指示するビタミンと自然食の厳しい食餌療法を守ったのだった。
「今、母は私よりも元気なくらいです」とダビーさんは言う。
現在の癌治療は億万ドルビジネスだ。信じたくないことだが、これは厳然たる事実である。癌を治さずに、ただ、患者の生存期間を引き延ばす。患者にとっては拷問である。一方、自然療法(医師によるもの、カイロプラクティック、食餌法などすべてを含む)は費用がかからない。もしアメリカで、癌治療法として自然療法が合法化されれば、金儲けの手段を失って路頭に迷う人が多数出るだろう。

この記事には誤りが一ヵ所だけある。「患者の生存期間を引き延ばす」というくだりである。大抵の場合、引き延ばすことはほとんどなく、苦痛を倍加させながら短縮してしまうと言ってよいだろう。
いずれにせよ、この種のニュースが全国レベルで報道されるのは非常に珍しい。癌ビジネスの利益の妨げとなるようなニュースは、すべて、オピニオン・リーダーとなるべき大手の新聞によって揉み消されてしまうのである。新聞社が製薬シンジケートの直接の保護下に入っている場合もあり、製薬会社からの広告収入に依存せざるを得ない場合もある。

ヒューストン＝ナル・リポート

アメリカではじめて、癌研究内部に調査のメスを入れた報道といえば、ロバート.ヒューストンによって一九七八年から七九年にかけて書かれた一連の記事だろう。これにはWMCAラジオの解説者ゲイリー・ナルの協力があった。
今さら驚くには足りないが、この告発記事はアメリカ中の主要新聞社からは、ことごとく掲載を拒否された。たったひとつ引き受けたのが『アワー・タウン』というニューヨークのタウン誌(発行部数五万四〇〇〇)だった。この雑誌はその性格から、広告収入に頼っていなかったから引き受けられたのである。
その後、真面目な医学報道にはあまりふさわしからぬ雑誌『ペントハウス』が引き受けた。このヌード専門誌には、五三五万人もの熱心な固定ファンがついており、タウン誌同様に広告主の圧力からは自由の身だったのである。『アワー・タウン』七八年九月三日、十月二十九日、および『ペントハウス』七九年九月号の抜粋を御覧いただきたい。このヒューストン＝ナル・リポートの内容は、よる裏づけを受けている。
その後同様の調査を行なった他の人々に桁はずれの大金を投じて癌征服を目指している組織的癌研究が、大ニュースを発表した――自らの研究そのものが誤りであることが証明された、というのである。
このクライマックスは「癌戦争」である。これはニクソン政権下の一九七一年、PR用として始められたプロジェクトだったが、七八年五月末、ついに敗北を認めざるを得なくなった。国立癌研究所所長アーサー・アプトン博士による敗北宣言は『ニューヨーク・タイムズ』の第一面を賑わした「癌研究・戦術を転換」……。
しかし、この敗北は巨大企業にとっては予定通りだったのではないか。癌は不治という前提に立ってこそ生き残りが可能な企業には、すでに金が湯水のごとく流し込まれた後なのだから。反論ありますか？

●「癌は不治」が前提

ヒューストンとナルは次のごとき疑惑を抱くに至った。

何か間違いがおこった。しかしいっさい説明がない。この問題に正面から立ち向かうことを憚らせる何かが介在している。ということは、この間違いが組織的に企まれたものであると考え得るのではないだろうか。
ここで、癌不治仮説と、それを支持するデータを検討してみよう。命題は次の通り。

(1)癌解決に反対するということは、医学専門家にとっては、自己矛盾であり考えられない行為である。
(2)しかし現在の治療法研究体制の中で、職業的に癌と共存している人々にとっては、癌が解決されてしまったという事実を受け入れることが矛盾であり考えられない行為である。
(3)このディレンマの克服法は、たとえ部分的なものと言えども解決を信じないこと、とくにその解決が外部からもたらされた場合は決してそれを信じないことである。
(4)社会的に自らの独善性を防衛するためには、話題になっている研究の前進は、これをすべて欺瞞であるとして、精力的に否定しなければならない。
事実、癌研究がもっとも恐れているのは、解決の展望なのである。「癌解決」の意味するものは、研究プログラムの終結、技術の切り捨て、栄誉獲得の夢の消滅などだろう。ひとたび癌が征服されれば、無限とも見えた慈善団体からの寄付はなくなり、国の予算はカットされるだろう。
そして大量の資金と技術と設備の投入されている高価な外科放射線、化学療法の最新のノウハウは時代遅れになり、現存の医療研究体制は徹底的に打ちのめされるだろう。このような恐怖が、たとえ無意識的にせよ、代替法への抵抗や敵意をおこさせるのである。その代替法が有望そうであればあるほど、敵意も強くなる。新しい治療法は信用してはいけない、受け入れてはいけない、奨励してはいけない、そしてどんなことがあっても許してはいけない、たとえその療法のテスト結果が良好なものであっても(できればテストなどしないにこしたことはないのだが)、とにかく駄目なのである。次に見るように、このパターンが、現実に、常時繰り返し行なわれている。

ヒューストンとナルは、ここで、公的医学からは認められていない数々の治療法を列挙している。
多くの人々がそれらの療法により実際に癌が治ったと証言しているにもかかわらず、医学界はこれらを「にせ医者行為」とみなす。これらの療法の多くは自然療法をベースとするもので、生食が主になっており、費用もかからない。すなわち、医学界体制派に警戒心をおこさせるに十分な条件が揃っているのである。
さて、ヒューストンとナルのリポートに戻ろう。

これらの非正統派治療法は、各種医療関係機関が資金援助や取り締まりを行なう際に参考にするリストに、タブー領域として記載されている。この異端者名簿とも言うべきリストを集中管理しているのはアメリカ対癌協会(ACS)である。
このACSという私立の団体は、現状維持を金科玉条とし、自らの使命は「良すぎる発見の切り捨て」にあると心得ているらしい。ACS発行の「立証されていない癌治療法」というブラックリストがある。これには現在の「手術、放射線、薬漬け」の一般的治療法にあえて背を向けた療法がリストアップされ、こきおろされている……。
それにしても、本来「立証されていないこと」の研究を目的としているはずの研究団体が「立証されていない」という語を軽蔑的に用い、科学における基本的誤謬とも言うべき、「立証されていない」と「誤りであることが立証された」とを混同するとは、実に奇妙な話ではないか。
もし「立証されていない」道に踏み込んではいけないのであれば、残されたのはすでに知っている道しかなく、進歩というものがあり得ないのである。
七三年、NCI(国立癌研究所)の細胞化学部部長ディーン・バーク博士が、当時のNCI所長フランク・ラウシャー博士に宛てた公開状でこう述べている。「ACSの『立証されていない治療法』のうち少なくとも六つは、無害で有効だと思われます。ただちにNCIで調査するに値すると思います」。さらに、「FDA(食品医薬品局)が認可したが、有毒で免疫反応抑制作用があり、その上発癌性がある」とも述べている。
ACSやFDAでは、非正統的治療法を開発したのは無資格のにせ医者どもだと思い込みたいようだ。
ところが「立証されていない治療法」のリストを調べてみると、事実はまったく逆だということが分かる。治療法の七〇パーセントは、その提唱者がMD(医学博士)であり,しかもその五分の一は医学部教授である。さらに一〇パーセントは生化学・生物学などのPhD(博士号)を持つ科学者である。
すなわち「にせ医者」呼ばわりされている人々の八〇パーセントが、きちんとした有資格者だということである。またこれら「にせ医者」の中には紛れもない天才もいる。
たとえば、植物性薬剤KCの開発者で、MDとPhDふたつの博士号をもつモーヴィス・マクウィーン・ウィリアムズである。
彼女は、かつて、スタンフォード大学のルイス・ターマン博士の行なった有名な天才児研究において、天才児グループの中でもとくに秀れた能力の持ち主とされた人物である(因みに、彼女はACSを相手どって、研究業績を中傷したとして、一〇〇万ドルに上る名誉棄損訴訟をおこした。しかし七六年、本人の死亡により中止となっている)。
また、癌の食餌療法開発者として知られるマックス・ガーソン博士については、かのアルベルト・シュバイツァー博士がこう評している。「私は彼のうちに、医学史上最高の天才を見ます。彼に病を癒された人々が、彼の理論の正しさを証言するでしょう」。
ヒューストンとナルは、『アワー・タウン』に載った最初の記事の締めくくりで、かつて一九四九年、モリス・ビールがその『薬の話』の中で、ACS、AMA(アメリカ医師会)、FDAについて書いたことを、歯に衣着せぬ論調で繰り返している。
現代は癌の暗黒時代である。
その時代に君臨する教会とも言うべきACSは、癌研究におけるもっとも革新的かつ有望な道を、異端として禁教にしている。その上、このACSやAMAに従順この上ないFDAは、革新的療法の提唱者を迫害し、その試みを禁止することによって、教会の魔女狩りに協力している――我々はいつかは、本当の敵は自然現象である癌などではない、敵は癌研究エスタブリッシュメントそのものなのだ、という真実に直面させられるだろう。彼らエスタブリッシュメントは人間の病苦を食いものにする寄生虫である。癌征服の希望が見え始めると、いつもそれを破壊し、自らはますます肥え太るよう画策するのである。

基本原理は「利益」

ヒューストン＝ナルの記事以前にも、『罪なきものの虐殺』の中で指摘したように、医学エスタブリッシュメントの基本原理は、国民の健康ではなく自分たちの利益である。もちろん医学の世界に限らずどんな職業でもそうであるように、医師の中にも知的で良心的な人はいるだろう。しかし大勢として、医学界は利益のために動いていると言っていいのである。彼ら医師の思考回路が、医学校で最初の生物学の講義を受けた日から、間違った方向に向いてしまったのは、医師個人の責任ではない。当時、彼らには選択の余地などなかったし、ましてや現在、支配者として君臨する医学シンジケートの構造を変革するなどという選択はあり得ないのだろう。
ここでもう一度、さきのヒューストン＝ナル・リポートを引用してみよう。

ACSとNCIは「癌戦争」プロジェクトの目玉商品として、二八万人の女性を対象とする乳癌の集団検診を共催した。悪名高きX線乳房撮影(マンモグラフィー)である。医師たちのさも親切げな微笑や楽観的な説明にのせられて、いけにえの小羊たちは科学という名の祭壇で、発癌のリスクを高めるとされているX線に我が身を晒したのである。
しかも重点は五〇歳以上の女性におかれていた。この年齢層はX線による発癌の危険性がきわめて高いのである……。
ACSの開くセミナーは、言ってみれば春のファッションショウである。医学記者や科学記者に、多額の研究費の行方を華々しく披露しておこうというわけである。現実には、その大金は失敗以外の何も生み出していないのであるが。このショウではいつも必ずひとつやふたつの「大発見」が発表される。
これが、うまい具合にちょうど寄付金募集の頃に発表され、その上、みごとに科学記者会議の時期とぴったり重なっているのである。この華やかな年間行事を見ると、科学記者というものが、報道よりも宣伝に関わっているということがよく分かる。彼らは医学エスタブリッシュメントの利益の増大の片棒を担いでいるのである。
国民はこの時期、科学記者の書く膨大な量の「癌研究さらに前進」なる記事を集中的に読まされることになる。彼らの癌意識は高まり、はかない偽りの希望を持たされて、不毛な癌研究への攻撃の矛先は鈍る。この辺りでACSの資金集めのエンジンがかかる。
すぐそこまで来ている勝利までもう一歩！という歌い文句につられた何百万人という人々からの小切手が、ACSのもとに殺到するのである。確かに「すぐそこ」――地平線のすぐ向こうまで来ているに違いないが、一九一三年にACSが「緊急臨時団体」として発足して以来、ずっとそこに留まったままなのである……。
医学エスタブリッシュメントが地平線目指して走らせている純金製癌研究馬車の用心棒をつとめるのが、体制派科学記者たちなのである。彼らは決して、代替療法などについて報道しない……。
一九六四年、一人のロンドンの医師が、外科手術は癌を根絶するよりも癌の成長を促す可能性の方が大きいと発表した。その年以来、外科手術による切除とその痛みに果敢にも反対してきた多くの癌専門医たちの研究の理論的帰結がガーソン式食餌療法である。ガーソン以前の医師たちも、癌が全身の病気であり、適切な食事が、癌と戦う体を助ける、との見解を持っていた……。
一九世紀の癌治療医で、外科手術に反対した人々の多くが、適切な食事の持つ治癒力を認識していたという事実は注目に値する。
しかし一方で、いわゆる公的医学が、このような栄養学的アプローチに対し、露骨な嫌悪を示して、いずれはにせ医者の烙印を押されるに違いないと考えていたのも事実なのである。
マックス・ガーソンへの攻撃は執拗に繰り返された。もっとも激しい攻撃は身近な仲間からのものだった。
それでも彼はニューヨークの診療所でかなりの年月、頑張った。癌患者は彼の診療所に最後の望みを託してやってきた。そしてその患者の癌が治ると――事実、多くの場合治った。以前の担当医は、その患者が確かに癌であったということを示すカルテを処分してしまうことさえあった。
一九四六年、上院は、癌の予防と治療研究用の予算承認のための公聴会にガーソンを招いた。
彼は五人の治癒患者の病歴を紹介し、委員会のメンバーに大きな感銘を与えた。この時の二二七ページに及ぶ記録(公文書八九四七一号)は、今では連邦印刷局の古文書の中に埋もれてほこりをかぶっている。
この記録の閲覧を申し込んだある新聞記者は「コピーは一部も残っておりません」との素っ気ない応待を受けた。この公聴会の五年後、とうとうガーソンは、ニューヨーク内のすべての病院での医療行為が許されなくなってしまった。今ではすっかりお馴じみになった「抹殺」の犠牲者になったのである。新しい療法の考案者は杜会的に完全に孤立させられ、医学雑誌に論文を発表させでもらえない。どこかで何とか発表したとしても「非科学的」と一言のもとに切り捨てられる。これが抹殺である。
この間にも切除手術や放射線治療を受け、墓場へと急ぐ犠牲者はどんどん増えた。「あれ以上手の尽くしようはなかった」というのがエスタブリッシユメント側の医者の決まり文句だった。
犠牲者は検査も済ませ、支払いも済ませ、お決まりの苦痛と死への一方通行の道をひたすら辿った。
一九五九年、ガーソンは死んだ。アルベルト・シュバイツァーの妻の結核を治した医師、しかし公的医学界からはまったくかえりみられることのなかったガーソンを、シュバイツァーはこう悼んだ――彼を知り、彼の価値を知る我々は、今日この医学の天才に哀悼の意を表する。
医学界の弾圧を受けてきたさまざまな治療法の詳細な説明の後に、ヒューストンとナルはこう書く。

科学の世界では、革新に対しては、信じ難いような弾圧が、これまでも常にあったのは確かだろう。しかし、第二次大戦後、強大な権力をもつ石油化学工業の抬頭に伴って、弾圧の激しさは一段とエスカレートした。

●APと『タイム』に抹殺されたニュース

一九六〇年代から七〇年代にかけて、化学療法は癌治療の新しい希望としてマスコミでももてはやされていた。薬品の副作用の恐ろしさや、その発癌性、致命性についてはほとんど触れられることはなかった。
七三年、NCIの細胞化学部部長ディーン・バーク博士が当時のNCI所長フランク・ラウシャー博士に宛てて公開状を出したことは本書の「ヒューストン＝ナル・リポート」で触れた通りである。その中で、バーク博士は、従来の抗癌剤は事実上そのすべてに発癌性があるということがNCI自身の研究によって発見されたと告発している。
APと『タイム』の一般ニュース担当の編集長は当初、このニュースの報道に非常に乗り気だった。ところが医学科学担当の編集長がこれを握りつぶしてしまった。
なぜ、APのごとき大通信社や『タイム』のような有力雑誌がこの種のニュースを抹殺するのかという事情については後述する。

●独自の考えの抑圧

今日、医師たちは、医学界という威圧的なシステムの中で、常に上層部の意向を気にし、独自の考えを抑えながら仕事をせざるを得ない。医師たちは他の何を差しおいても検査を行なう。彼らの診療は、ひたすら防衛的であり、良い診療をしようという積極性がまったくない。彼らは独自の判断で新しい学説を取り入れることを恐れ、どうひいき目に見ても非科学的としか言いようのないやり方でお茶を濁しているのである。
CAST(農業科学技術協議会)、IFT(食品技術研究所)というふたつの半官半民「非営利」団体がある。CASTの場合を見ると、その運営は、加盟メンバーからその規模に応じて年会費を五〇〇〇ドルかそれ以上を徴収して成り立っている。現在のところ、ダウケミカル、モンサント、ホフマン・ラロシュその他九四社からの会費がCASTの収入の半分を占める
非営利とはいえ食品工業、化学工業の営利第一主義の影響をもろに受けたこのような団体が、アメリカ国民のための「食事プログラム」なるものを作り上げ、現在のような問題の多い食習慣を国民の間に定着させてきたのである。その上、発癌性食品添加物の問題では、これを過小評価し、国民に誤った意識を植えつけてきたのもこれらの団体である。ヒューストン＝ナル・リポートは、CASTのような団体の実態の暴露を試みた全国規模の報道が、これまでまったくなかったことに気づかせてくれる。

●アメリカは最高の医療環境に恵まれている

ヒューストン＝ナル・リポートは続く。

ACS(アメリカ対癌協会)は、ジェーン・プロディという『ニューヨーク・タイムズ』の敏腕科学記者に対し非常に好意的である。プロディは　九七七年、ACSの副所長アーサー・ホレブ博士と共著で『癌との闘いには勝てる』を出版しており、さらに同年、彼女のいささか感情的にすぎると思われる化学療法礼賛記事「癌との薬戦争」に賞を与えた。「卓越したコミュニケーション」というのがその受賞理由だった。
一方で、やはり科学記者で「アメリカ・ジャーナリスト作家協会」の会長をつとめるパット・マクグラディ・ジュニアーが、西ドイツ・ボンのヤンカークリニックで成功した癌に対するビタミンA.酵素療法についての記事を書いた。
この記事は一部ではアメリカ・ジャーナリズムの古典とさえ絶賛されているにもかかわらず、五年間もあちこちの雑誌から掲載を断られ続けた末、ようやく『エスクァイア』に拾われたのだった。なぜ断られたのか？パットはこう言う。「雑誌社がACSにお伺いを立てたからなんです。私の原稿を見せて『これどうでしょうか』と尋ねたわけです。するとACSはあっさりとこう言ったんでしょうね。『アメリカじゃ、もっと水準の高い医療環境に恵まれてるんですよ。外国でのことなんて役に立たないんじゃないですか。ボツにしましょう』とかね」。
彼女の父、バトリック・マクグラディ・シニアーは、かつて、ACSの方針に反旗を翻してACSを辞職した人物である。そのマクグラディ・シニアーはこう語る。「ACSの科学部門、医学部門の連中は誰一人として本当の科学研究などできはしない。彼らはこと金集めに関しては素晴らしいプロだ。だが、癌をどうやって予防するか、どうやって治すか、という点に関しては何も知りはしない」。

さて、ヒューストン＝ナルの結論はこうだ。

癌戦争における我が軍の将軍たちは不適格である。医学・石油化学連合軍の銃口は間違った方向――すなわち我々国民に向けられている。今、我々は、我々の基本的人権の第「番目である生命の権利――ひいては健康の権利を断固要求しなくてはならない。

癌で生計を立てる人々

年々、癌による死亡者数に匹敵するだけの人々が、癌によって生計を立てていると言って過言ではないだろう。それゆえにこそ、化学・医学・動物実験コンビナートが現状維持に全力を注ぐのである。
ACS(アメリカ対癌協会)は、一九一三年に設立された時点では「緊急臨時組織」だった。しかし今や、化学・医学・動物実験コンビナートと結託して行動する永続的集金宣伝マシーンになってしまった。一九七八年会計年度のACSの収入は一億四〇〇〇万ドル、総資産は二億二八〇〇万ドルを越えている。このうち研究活動に支出するのは年間収入の三〇パーセント以下で、その研究もACS自身が行なうものはほとんどなく、外部団体の研究に資金援助をするという形が多い。
しかし、それらの「研究」がどのようなものか、またどのような成果が上がっているかについては、ほとんど話題に上ったことがない。
ヒューストン＝ナル・リポートによれば、ACSの年間予算の五八パーセントは職員の給与と事務費に消えており、上層部の年収は七万五〇〇〇ドルにもなるという。二億ドルを越える資産が投資に回されており、その結果、ACSは銀行の上得意におさまっている。ACSの重役のうち一八人は銀行関係者で、七六年八月現在、資産の四ニパーセントがこれらの重役の関係する銀行に直接投資されている。ここにも当然のようにロックフェラー家が顔を出している。
各種慈善団体の独立監督機関として全国的にその名の知られている全国情報局が七六～七八年度のACSの会計検査を行なっているが、その結果もかなりスキャンダラスなものだった。次のようなものである。
「ACSの資産の累積に関しては、これが次年度の予算要求額を越えるものであり、疑問の余地がある――ACSは過去数年にわたり、より十分な資金があればより多くの研究補助金が出せただろうとの主張を繰り返してきた。しかしこれは、その正当性が事実によって立証される主張ではない」。
今のところ、このような、エスタブリッシュメント内部の真実の姿を伝える声は無視されている。
その種の報道記事は、体制派の新聞社や出版社では受けつけられない。単行本の場合も普通は出版してくれる出版社がなく、万が一、何とかして印刷までは漕ぎつけたとしても、メジャーな販売ルートに乗ることはなく、その上すぐ絶版にされてしまうというのが現実なのである。
出版された少ない例を見てみよう。ロバート・E・ネターバーグ博士とロバート.T・テイラーによる『癌産業の陰謀』(ピナクル出版、ニューヨーク、一九八一年)である。

NCI(国立癌研究所)やACSの行なっている研究活動は、何億何十億ドルという大金を費やしているにもかかわらず、癌征服の歩みにまったくの逆効果しかもたらしていない。これらの癌エスタブリッシュメントは新しい方法や考え方に対し非常に閉鎖的である。そのために、視野のうちに明確な目標を見定めることのない自閉的組織になってしまっている。

しかし、ACSの筆頭副所長フランク・ラウシャーは七八年六月五日、WMCAラジオで臆面もなくこう言ってのけた。「ACSは国民の利益のために活動する団体です。ACSの資金の大部分は癌患者のケアとリハビリのために使われています」。
このきれいごとの科白の裏にかくされた真実も、ヒューストンとナルは暴いた。ACSの七八年度の予算を検討してみると、たった六二〇万ドル、すなわち五パーセントだけが「個々の癌患者の援助」のために支出されているにすぎないという。

この数十年の歴史を持つ癌撲滅運動の宣伝マシーン、ACSの資金集めの巧妙さには、今や何かしら芸術的な雰囲気さえ漂っている。もちろん、大義を掲げた団体はACSに限らず一般論として、資金集めには長けている。動物愛護団体は言うに及ばず、老人福祉しかり、難民救済しかり、癩救済しかり。
しかし、癌は群を抜いているのである。
多くの著名人が、癌との「聖戦」のためとあらば、その団体がどんなことをしているのか、どのように運営されているのか、はたまた誰を益するのか、などまったく気にする様子もなく、いそいそと名前を貸すのである。八一年三月一三日付『インターナシ・ナル・ヘラルド・トリビテン』に載った次のような記事は珍しくもないだろう。

パスツール研究所およびワイズマン研究所の癌研究費のために催されたパリ・オペラ座での慈善公演で、モナコのカロリーヌ王女の姿が目を引いた。ルドルフ・ヌレイエフが自作の「ドンキホーテ」を踊ったこの公演では二〇万ドルの収入があった。
主催したのは、オペラ座を借り切った宝石商のジャック.アルペル氏とギイ・ド・ロスチャイルド男爵夫人である。男爵夫人は、ロスチャイルド家のパリでの住居であるランベール・ホテルで二五〇人招待の夕食会も開いた。

パスツール、ワイズマン両研究所の研究が主に動物実験によって行なわれているということは、今さら言う必要もあるまい。そして両研究所が、癌研究の分野での大混乱に大いに貢献してきたことも。
さらに八一年十月十二日号『タイム』を見ると、「フランク・シナトラ(六五歳）がスローン・ケタリング癌センターのための慈善興行でルチアーノ・パヴァロッティと共演――」とある。
喜劇俳優のジミー・デュランが死んだ時『タイム』はこう書いた。質素な八室の家に住み、ダモン・ラニョン癌研究基金のために、生涯飽くことなく働いた」。

この奇妙なACS方式はヨーロッパ各地でも真似されている。ごく最近のことだが、イタリアの新聞が、自動車王エンツォ・フェラーりがその全財産をイタリア随一の動物実験研究室である「マリオ・ネグリ薬理学研究所」に贈るとの遺言をした、と発表した。この研究所は創立以来一五年、何百もの論文を世に送り出してきたが、その中に有益な発見は唯のひとつもないと言ってよいだろう。
フェラーリのケースは悲劇的な例と言えよう。彼は最愛の一人息子ディノを筋ジストロフィーで失っている。明らかに誰かが、もし、より多額の資金が動物実験に投資されておれば、ディノの病気は治ったに違いないと、フェラーリに信じ込ませるのに成功したのである。ディノがずっと幼い頃投与された薬か母親が妊娠中に飲んだ薬が原因で、不治の病にかかった可能性が高いのだということを、誰も彼に教えはしなかった。
さらに同じイタリアで、七九年五月八日報道された感動物語がある。ピサに住むパオロ・ギアンダイという一〇歳の少年が癌で死ぬ際に、イタリア対癌協会に自分の貯金を全額寄付すると遺言したというのである。新聞社はこの話を大々的に取り上げ、癌研究資金調達の絶好のチャンスを逃がすまいと張り切った。記事にはパオロ記念寄付金の送り先の住所が抜け目なく付け加えられた。

人は死ぬ。癌で死ぬ人も多い。そして全財産を、ありもしない「癌研究」に遺贈する。それが自らの苦痛と死の原因を生み出した組織そのものへの遺贈であるとも知らずにいるのである。これは故意に流されるにせ情報の威力なのである。そしてこの陰謀は今や本家アメリカのみならず、世界中に広がっているのである。

治療しない方が長生きできる

カリフォルニア大学バークレー校の生理学教授ハーディン・ジョーンズ博士が癌患者の追跡調査を二五年スパンで行なった結果、公式医学で「認可」された「手術・放射線・薬剤」治療を受けた患者に比べて、治療を受けなかった患者の方が早く死ぬという事実はない、むしろ長生きする場合が多い、ということが明らかになった(そしておそらくは、苦痛も少ないと言えるのだろう)。
ジョーンズ博士はこれを一九六九年のACSの科学記者セミナーで発表した。この時、彼は、自分自身が一九五五年に同じテーマでニューヨーク科学アカデミーの会報に書いたことの確認を行なったのである。この報告の後、彼は多くの医師から称賛の手紙を受け取った。科学引用インデックスを引いてみると、その後報告された別人による三つの論文が彼の報告を支持していることが分かる。
ところがこのジョーンズ報告を記事に取り上げたのは、新聞一紙、保健ニューズレター一誌だけだった。製薬シンジケートが検閲を行ない、このような物騒なニュースを国民一般の目に触れさせないよう取り計らったからである(医学関連ニュースに課せられる厳しい検閲については後の章で述べる)。
さらに、ジョーンズ報告によれば「癌治療の効果を支持する証拠は、組織的な生物測定の誤りに依存する」というのである。
彼の報告はその後論駁されていない。また癌患者の治療後の生存率が改善されたというニュースも聞かない。むしろ反対に博士の調査によれば、乳癌の場合、従来の治療法による治療を受けない患者の方が四倍も長く生きるという。「治療を拒否した患者は平均一二・五年生きた。手術その他の治療を受けた者の平均生存期間はわずか三年だった。
癌患者への外科手術は逆効果であるという点については、疑いを差しはさむ余地はない」。
我々の病気に対する恐怖の多くの部分は、肉体の統一性を壊し、激しい痛みとストレスとに晒す治療そのものに対する恐怖だろう。まず外科手術は癌を広がらせ転移を促進する。イスラエル・ワイツマン研究所のマイケル・フェルドマンらの一九七八年の研究によれば、初期腫瘍は転移を実際に抑制しているのだという。
さらに、手術による肉体的精神的ショックによって自然な免疫システムに狂いが生じる。免疫作用はあらゆる病気に対するもっとも重要な防衛手段であり、正常に働けば、病気を克服できる可能性は十分なのである。次に放射線照射は、この自然な免疫システムをさらにひどく破壊する。
その上、放射線そのものに発癌性があることは広く知られている。さらに化学療法も、薬自身に発癌性がある場合がある。また、薬の作用が激しすぎ、癌が患者を殺すより早く、薬が殺してしまうことさえおこり得る。
一九八〇年七月、前イラン国王レザ・パーレビがカイロで死亡した。ロイター電によれば、パーレビ国王の死亡後、アメリカ人心臓外科医で、主治医師団の一人だったマイケル・デベイキーがテレビ局のインタビューで次のように語ったという。国王の直接の死因は癌ではなかった。癌を阻止するはずだった化学療法が死因だという。
さらに、名前はふせてほしいというもう一人の医師によれば、エジプト人医師が薬の量を増やした途端に、感染症がおき、死に至ったのだという(『ラ・スイス』一九八〇年七月二十九日)。
癌治療のために、それまで六年聞も化学治療法を受けてきた国王が、死の前年の秋、メキシコからニューヨークへと飛び、アメリカの素晴らしい癌専門医の手中に落ちた瞬間、彼の生きのびる望みは、断たれていたのである。
七九年十月二十六日付の新聞を見ると、医師団は、まず、国王の胆のうの切除手術を行ない、それから癌の集中治療を勧めたという。同じ記事によれば「国王の細胞標本検査を行なった病理チームが、今日、結果を発表した。診断は大細胞型リンパ腫」だという。
そしておそらくは、薬品と手術とによってボロボロになった体をひょっとすると治してくれるかもしれない、まったく別の流儀の医者のところへ行ってみようなどという気を、国王がおこさないようにだろう、癌専門医グループは、自分たちの治療法の有望さを力説したのである。
化学療法チームのリーダーとなるモートン・コールマン博士は、近年リンパ腫が薬品によく反応しているという点を強調した。「リンパ腫はこの処置に非常に敏感に反応します――リンパ腫に対しては、打つ確かな手があるのです」(『インターナショナル・ヘラルド・トリビューン』一九七九年十月二十七～二十八日)。
もし誰かを癌にかからせたいと思うなら、次のような手順を踏めばよい。
(1)大手術を受けさせる。
(2)大量に放射線を浴びさせる。
(3)集中的化学療法を受けさせる。
今日、公式医学によって「認可された治療法」で治りたいと望んでいる癌患者に施されている治療というのがすなわちこの三段階なのである。実際、パーレビ国王にも、この通りが行なわれたのだった。

一八九〇年式手術　お値段は二万五〇〇〇ドル

今日のアメリカにおける乳癌の標準的治療法と言えば、いまだに一八九〇年代のハルステッド式定型的乳房切除である。ピッツバーグ大学外科教授、バーナード・フィッシャー博士を委員長とするNCIの特別委員会からは、このやり方は一九世紀の誤った生理学に基づくもので女性の体を切り刻むだけだとして異議が出されているにもかかわらず、ACSはいまだにこれを支持しているのである。
癌がⅠ期かⅡ期であった場合、生存率について言えば、この定型切除法は、イギリスで一般に行なわれている単純切除に比べて、決して良いとは言えず、しかも免疫システムへの打撃はより大きいと思われる。このアメリカ式切除法は果たしてその平均手術料二万五〇〇〇ドルに値するものなのだろうか。組織的詐欺に、国民はだまされているのではないのだろうか。
アメリカでは、毎週少なく見積もっても一〇〇〇人の女性が定型的乳房切除を受けており、そのうち、かなりの人が、ただ生体組織検査を受けるためだと信じ込んで手術室に入るのである。手術で切除するのは、乳房、胸筋、およびその付近のリンパ腺であるが、切除後、患者には、狭い範囲の切除手術の場合に比べ、はるかに大きな苦痛が残る。
とくにリンパ腺の切除は患者にとってまったく得るところがない。単に手術料を引き上げて医者の懐を潤すという、儀式的犠牲の意味しか持たないのである。この手術法が考案された一八九〇年代には、癌がリンパ腺を通してだけではなく、血液を通しても広がるという事実がまだ知られていなかったので、リンパ腺切除も止むを得なかったと言えよう。
いずれにせよ、リンパ腺切除は、単に不必要というばかりではなく、有害でもある。

異端者は切れ

すでに述べたように、ACSとNCIは共同で乳癌のX線集団検診を実施している。五〇歳以上の女性を中心としているが、この年齢層は放射線による発癌の危険性がもっとも高いのである。
ロスウェル・パーク記念研究所、生物統計学部長アーウィン・プロス博士言うところの「医原性乳癌の史上最悪の大流行」を生む統計的可能性が考えられるにもかかわらず、この集団検診は精力的に続行されているのである。
フロス博士はこの他にも、しばしば率直な発言を行ない、医学界を当惑させている。たとえば、一九七八年八月十日、ニューヨーク州議会保健委員会において、博士は、食生活改善および発癌性物質の規制という癌の初期予防の重要性を強調したが、その発言中、癌産業の営利第一主義という微妙な問題に触れたのである。
「癌の初期予防というのは癌産業にとっては脅威でありましょう。なぜならば、予防が可能になれば、治療による癌のコントロールという現状に代替法をもたらすことになるからであります」。これは癌産業にと。て見逃すわけにはいかない発言だろ。そして次に彼が白血病に使用する放射線量軽減に関する研究を発表した時、NCIはついに彼への研究助成金を打ち切った。
国会予算員会の聴聞会において、ブロス博士は、連邦政府の癌研究費が主として「人間の癌などにはまったく興味もなく、病気の予防などまったく気にかけたこともない実験室研究者に流れている」と告発した。
さらにNCIの癌ワクチン開発計画を「あれはまったくの茶番。時間と労力とお金の無駄使い。その半分の時間と労働とお金が初期予防につぎ込まれていれば、今頃は我々は、癌征服の道を着実に前進していただろう」と酷評した。これではNCIが彼への助成金をカットするのも無理ないだろう。
さらに、NCIが高額な研究委託契約を身内同士で結んでいたという事実が露見するに及んで、この無節操な経営のあり方も槍玉に上げられた。
ウォルフ博士という人物も、七七年、予算委員会で同様の意見を述べている。「産業界はこれまで自らがその原因を作り出してきた癌へのコスト支払いを免れてきたが、もし癌の予防が達成されれば、彼らの利益を大幅に減少させることになるだろう」。
さらには「癌戦争」司令官の中からさえも批判的発言をする人々が現われ始めた。コールド・スプリング・ハーバー研究所長でノーベル賞受賞者、ジェームズ・ワトソン博士がその一人である。
七五年、MIT(マサチューセッツ工科大学)におけるシンポジウムでの博士の発言である。「アメリカ国民は癌関連では粗悪品を売りつけられている」。
癌の八五パーセントが環境汚染が原因と考えられているにもかかわらず、NCIの予算のうち環境問題に費やされるのは、一〇パーセントに満たない。さらに環境問題の大半が食品に関係すると言われているにもかかわらず、食品研究に使われる予算は一パーセント未満である。
しかもこのごくわずかな額でさえ、七四年の国家癌対策法の改正以後、ようやくNCIに強制されるようになったものなのである。
さらにもう一人つけ加えておこう。NCIの予防部副部長ジオ・ゴリ博士は、七六年、アメリカ人の癌の原因の少なくとも半分は食習慣に関連すると考えられるとの証言を行なった。その率直すぎる発言がもとで、彼は七八年、NCIをクビになった。
化学・医学・動物実験コンビナートの陰謀を暴露しようとするジャーナリストたちは、権力側の番犬とも言うべき『ニューヨーク・タイムズ』『タイム』『ワシントン・ポスト』『シカゴ・トリビューン』などからは切り捨てられる。それと同様に、医学界の内情を暴露してその利益と権威とを危機に陥れるような医学内部者も、容赦なく切り捨てられるということなのである。
では今後の情勢にまったく希望がないのかと言うと必ずしもそうではなさそうだ。このところ、権力側の築き上げていた沈黙の壁に少しずつヒビが入りはじめているように思われる。ジャック・アンダーソンは何とか医学権力の検閲をくぐり抜け、自らのコラム「ワシントン・メリーゴーランド」に、「慈善ならざる慈善」と題する一文を載せるのに成功している。以下はその抜粋である。

あの病気、この病気との闘いのための寄付を集める各種の慈善団体は、その出発点においてはすべて、人間を病苦から救うという高適な理想を掲げていた。
しかし、これらの団体の中には、その当初の目標を見失うものも出る。自分たちの大義だけに固執し、出来上がってしまった官僚機構を存続させることに汲々とし始めるのである……。
このような官僚主義の偏見にとらわれている慈善団体のひとつが、かの有名なアメリカ対癌協会(ACS)だろう。ACSが癌治療法研究のためにと宣伝して集める寄付金は、年間一億八〇〇〇万ドルにも上る。
ACSへの寄付の多くは企業からのものである。批評家たちが私の助手モニカ・マッケンナに語ったところによれば、これがネックとなってACSはその広報活動を寄付募集と禁煙キャンペーンに絞らざるを得ないのだという。
ACSは、職場や環境を発癌性物質で汚染している企業を非難して、法人寄付をフイにしようとはゆめ思わないのだろう――と批評家たちはにらんでいる。それゆえに、たとえば、靴職人、病理学者、繊維工業労働者などが日々その危険に晒されているホルムアルデヒドに関する報道に、その絶大な威力を発揮しようとしないのだ、と(ペンシルヴァニア州スクラントン『トリビューン』八二年一月二十日)。

王立癌研究基金

アメリカの対癌協会(ACS)に当たるイギリスの団体と言えば、王立癌研究基金(ICRF)である。そのレターヘッドによれば、ICRFは登録慈善団体であり、その後援者は、王立動物虐待防止協会(RSPCA)の後援者と同じ高貴な人物、すなわち女王陛下であるという。ただしRSPCAは、その名称が「虐待防止」であるにもかかわらず、人類のためと称して、動物実験を正当化している団体なのである。
さて、このICRFも大英帝国の慈善団体の伝統に則って、そのトップには貴族を据えている。
会長はアンガス・オーグルビー卿、理事長はエリック・スコウェン卿という。このスコウェン卿の方は、スコウェン「教授」の他に、恐ろしく長ったらしい称号が続く。MD(医学博士)、Dsc(理学博士)、HorLL.D(名誉法学博士)、FRCP,FRCS,FRCPE,FRCPathといった調子である。
ICRFは、ある若い女性からの質問状を受け取った時、いかにも彼女の誤解を悲しんでいるといったポーズをとってみせた。この女性は拙著『罪なきものの虐殺』を読み、その中で癌研究の分野ではこれまでお金が不足したためしがない、不足しているのは頭脳なのだ、と書いてあるのに注目した。そして、お金のあるICRFがなぜ、新聞広告で寄付を募り続けるのかと質問してきたのだった。
実際のところ、かつて英下院で、癌に関する「有効な」研究のための資金は、必要とあらば国が出す、という保証が与尺られたのである。一九五二年四月二九日、モルソン氏が研究資金の保証に対し次のような発言をしたという記録が残っている。「現在のところ、資金を使えば使うほどよりよい結果が得られると考える理由は何もない」。このモルソン発言の正しさを時間が証明したと言えよう――五二年以来、毎年、癌研究費は増加の一途を辿っているが、一緒になって癌の死亡率の方も増加しているのである。
さて、八〇年五月八日、ICRFは無遠慮な質問状を出した女性に、次のような主旨のいんぎんな返事を送った。差出人は「クレーム処理係」G・K・マクロードMIPR、FBIM、FISMとなっている。
「ICRF会員の多くは、あなた同様に動物を愛しており、商業べ麦で行なわれる動物実験は受け入れられるものではないと考えております。ですから、あなたの動物観と私のそれが同じであると申し上げてよいと思います。しかしながら、人間にそして動物にも苦痛を量る病気の治療の道を見出そうとして日夜研究に励んでいる非常に頭脳明晰な科学者たちとともに仕事をしている私にとりまして、不足しているのは資金ではなく頭脳であるとおっしゃるあなたの御意見には同意致しかねます」

七〇年代末、イギリスだけでも一二万人以上が癌で死んだ。イギリスに限ったことではないが、この一二万人の癌の原因の多くは環境要因それに薬である。
つまりほとんどの癌は予防可能だったということなのである。それは現在も変わらない。しかし相も変わらず癌の脅威を格好の口実として寄付金を集め、それを湯水のごとく使い続ける人々がいる。
ICRFとそのライバル「癌研究キャンペーン」とが運営する「癌チャリティ」は、癌死者が増え続ける中でますます盛況を呈するのである。このふたつの団体の合計資産は四四〇〇万ポンド、年間支出は二二〇〇万ポンド、ところが、癌の教育と予防に使われるのは、そのニパーセントにも満たないというのが現状である。
G・K・マクロード氏、そしてICRFの会員諸氏、今のままの宣伝を続けるといい。あなた方の「カモ」はどんどん増え続けるのだから。

PART4 権力の実像

『薬の話』

『ワシントン・タイムズ・アンド・ヘラルド』の編集長だったモリス・ビールは、一九三〇年代にはメリーランド州で郡レベルの小新聞を発行していた。その新聞には、地方の電力会社が毎週必ず四分の一ページ大の広告を出しており、その広告料は新聞社にとっては大きな収入源だった。ところがある日、紙上でその電力会社のサービスの悪さを訴えた一読者の肩をもったところから話は急転する。
記事が出てほんの二～三時間のうちに、広告代理店からビールのもとに厳しい叱責の電話がかかってきた。この広告代理店は電力会社の広告を一手に引き受けていたのであるが、今後ビールにこのような「逸脱行為」があった場合、ただちに広告契約をキャンセルする、しかも電力会社のみならず、ガス会社、電話会社もこれにならう、という警告だった。この時はじめて、ビールは「報道の自由」の何たるかに目を開かれた。そして新聞経営から手を引く決心をして、すぐに可能な限りの高値でつまりひどい損をしてという意味だが新聞社を売却した。
しかし、すべて新聞編集者が彼と同じことができるわけではないだろう。ビールの場合、メリーランド州の地主階級だったからこそ思い切った行動に出られたと言えよう。彼は編集者としての経験を生かして「自由な人々の地、勇敢な人々の故郷」における報道の自由の現状に鋭く切り込んだ一冊の内幕ものを書き上げた。これが『驚くべき薬の話』(The Super Drug Story)である。その後、『薬の話』(The Drug Story)、『新薬の話』(The New Drug Story)など何度か改題されている。
ところが、印刷を引き受けてくれる出版社がみつからず、一九四九年に、とうとう自力でワシントンDCにコロンビア出版社という会社を設立し、ようやく出版に漕ぎつけたのである。
この本は、アメリカでこれまでに出版された本のうちもっとも重要なものの一冊に数えてもよいほどのものであるにもかかわらず、大きな書店に置かれたことも、ベストセラーを選定する大新聞の書評に取り上げられたこともない。それでもなおかつ、現在までに三三版を重ねているのである。出版元はユタ州オーレムの、バイワールド出版に変わっている。
ビールは数年前に世を去っているが、生前、自著を販売するには郵送しか方法がなかった。宣伝ルートがほとんど閉ざされていたからである。以下の引用は『薬の話』の抜粋(ただし多少要約)である。これを読んでいただければ、なぜ、彼のメッセージが、時の権力から容赦のない迫害を受けた。そして今なお受けているかがお分かりになるだろう。

今から三〇年ばかり昔の話になる。スタンダード石油会社は、一頭の豚をその鳴き声以外、余すところなく利用し尽くす、豚処理工場の徹底したやり方にいたく感銘を受けた。そこで販売部は何とか真似できないものかと検討をした結果、ジョン・D・ロックフェラーⅠ世の父親で、薬の行商人だった「ビルおやじ」のことを思い出した。ビルおやじは一八六〇年代、瓶詰めにした石油を癌の特効薬だと称して田舎者たちに売りつけていたのである。
ビルおやじはこの瓶詰め石油を「ニュージョル」(新しい油)と命名し、癌患者や、彼の舌先三寸で癌にかかるに違いないと思い込ませるのに成功した相手に売りつけたのだった。これだ！とスタンダード社では考えた。そこで原価たった五セントの「ニュージョル」六オンス瓶を薬屋には二一セントで売った。この時は、癌の薬としてではなく、便秘の薬としてであったが。
この現代の「ニュージョル」が市場に出てしばらくすると、医師たちがその有害性を指摘し始めた。体から脂溶性ビタミン類を奪い、その結果、重度のビタミン欠乏症を招くというのであった。スタンダード社は「ニュージョル」にカロチンを加え、これで欠乏症を防げる、と対抗したが、医師たちは同意しなかった。
ニューヨーク州選出上院議員だったロイヤル・S・コープランドは、自分の上院オフィスー納税者が負担からラジオ放送を流し、何年間も、この油にまみれた汚ない薬の宣伝を行なった。その報酬は年間七万五〇〇〇ドルだったという。今日、「ニュージョル」はスタンコ社が製造している。スタンコ社とは、ムーディの便覧によれば、スタンダード石油の子会社のひとつとされている。
この「ニュージョル」の驚くべき利益で、アメリカ最大最悪の財閥、ロックフェラー帝国に近い将来、製薬業が加えられるであろうことは明らかだった。が実際に製薬トラストが結成されたのは予想外におそく一九三九年になってからだった。それ以来、今日(一九四八年のことである――著者)の一〇〇億ドルビジネスに至るまで、製薬トラストの利益はひたすら上昇カーブを描き続けてきた。
ドイツと手を組んで、アメリカの製薬トラストが結成されたいきさつは、一編の小説になるほどである。その頃、ヒットラーはドイツ第三帝国の構想を練り始めていた。しかし彼は、アメリカがイギリスの領土とロックフェラーの石油を護るため、世界中を巻き込んだ第二次大戦をおこし、国内の失業問題の解決を図ろうとしているということなど、知る由もなかった。アメリカは危険を冒すつもりは毛頭なかった。
当時ドイツ国内で化学製品の独占を誇っていたIGファルベンインダストリーは、特許のコントロールを容易にするためにアメリカのスタンダード石油と協定を結んだ。しかし、近い将来アメリカ国内で、ドイツが嫌われ者になるであろうことがはっきりしてきたため、スタンダード石油は、アメリカの化学製薬分野へのヒットラーの関与を隠そうとして、一九三九年、IGアメリカ社を設立した。
この新しいドイツ・アメリカ合併の化学トラストの株式の一五パーセントはスタンダード石油が所有した。この隠れ蓑の会社の重役には、ウォルター・ティーグル(スタンダード石油社長)、ポール・ウォーバーグ(ルーズベルト――ロックフェラーの太鼓持ち)、エセル・フォードらが名を連ねた。後に証券取引委員会(SEC)による調査の際、ティーグルは自分がIG社の株主であることを否定した。彼名義の五〇万株は、まったく別人のダミーにされて名義を使われていたにすぎないというのである。ではその「別人」とは誰なのか、と調査官に尋ねられたティーグルは、宣誓を行なっていたにもかかわらず、平然と知らないと答えた。
しかし本人以外のすべての人は、それがロックフェラー家の誰かか、スタンダード石油社自身か、であることを知っていた。
真珠湾攻撃の後、IGアメリカ社は、スタンダード石油の援助を受けて、ドイツとの関わりをカムフラージュすることにした。株数は明らかにされていないが、シェリング社、モンサント、ダウケミカル、スタンダード石油ニュージャージー、スタンダード石油インディアナ、スタンダード石油カリフォルニア、デュポンなどを含む多数のアメリカの大会社の株を所得した後、社名をゼネラル・アラニン&フィルム・コーポレーションと変更した。個人経営だったホフマン・ラロッシュ社に至ってはまるごと買収した。
アメリカ軍の歩兵部隊がドイツのフランクフルトに進軍した時、驚いたのは、フランクフルト中の建物がことごとく破壊されてしまっている中で、IGファルベンの建物と大工場だけが無傷で残っていたことだった。フランクフルト最大の攻撃目標であるIGファルベンには攻撃を加えるな、という命令に、空軍飛行士は歯噛みしたのだった。その際、司令部の出した薄弱な理由ドイツ進駐アメリカ軍のオフィス用ビルとしてあの「重要な」IG社のビルを残すにも半信半疑だった……。

ロックフェラー式ビジネス

ビールの引用をもう少し続けよう。

一般に投下資本に対し六パーセントの利益を上げられれば、確実に儲けられるビジネスだと言われている。ロックフェラーの製薬トラストの中心メンバーであり最大の持ち株会社であるスターリング製薬は、一九六一年度、純資産四三〇〇万ドル余に対し、税控除後の営業利益が二三五〇万ドル弱、すなわち利益率五四パーセントである。
また別の、ロックフェラー支配下の会社スクイブは、」九四五年度、資産の六パーセントどころではなく、何と五七六パーセントの利益を上げたのである。
これは、あの稼ぎ時とも言うべき戦争中の話である。陸軍、海軍が製薬トラストのプロモータの役目を果たしたにとどまらず、実際に、顧客となりトラスト製造の毒薬を買って、何と二億本もの注射で兵士たちの血管に有無を言わせず注ぎ込んで、トラストを儲けさせたのである。薬でこんなポロ儲けができるのであれば、ロックフェラー財閥自身はもちろんのこと、食品医薬品局、公衆衛生局、連邦取引委員会、取引改善局、陸軍軍医部、海軍医務局、またその他の医療関係官僚たちが一致団結して、医薬品を使わない治療法を排除しようとするのも無理のない話だと言えよう。
ロックフェラー財団の最新の年次報告書を見ると、過去四四年間に財団が行なった大学や公的機関への寄贈を一覧表にしてある。その総額はゆうに五億ドルを越える。たとえば知名度抜群の超エリート校、ハーバードには八七六万ドル余、エール約七九三万ドル、ジョンズ・ホプキンズ約一〇四二万ドル、スタンフォード約九五〇万ドル、ワシントン大学(セントルイス)約二八四万ドル、コロンビア(ニューヨーク)約五四二万ドル、コーネル約一七一万ドルなどなどである。
このような寄贈をもらった大学では学生たちに、製薬トラストの意に沿う薬の知識を教えるだろう。さもないと、もう寄贈はもらえなくなるだろうから。事実、薬を使わない治療法を教えている三〇余の大学には、ロックフェラーから一銭も贈られていないのである。

薬の宣伝媒体となる大学に多額の寄付を繰り返すうちに、ロックフェラーは巨大な世界規模の財閥へと育っていった。そのネットワークの充実ぶりは、すでに三〇年前、ビールをして次のように言わしめるほどのものだった。
ロックフェラー財閥が、人間が考えつく限りに壮大な工業帝国を築き上げてきたということは誰の目にも明らかだろう。この帝国の基礎となったのがスタンダード石油であるのは言うまでもない。産業界に暗躍した創業者ジョン・D・ロックフェラーの類を見ない残忍な悪党ぶりは、今日なお人々の語り草になっている。
この大帝国の要石は、ニューヨーク市内に二七支店、海外に二一支店を有するチェイス・ナショナル銀行(現在、チェイスマンハッタンと改名し、内外あわせ二〇〇支店以上になっている――著者)である。そしてその保有企業の中でも大きな力を持つのが製薬ビジネスなのである。
ロックフェラー財閥はこの世界最大の製薬トラストの売り上げの増大のためには、傘下の他の業種の圧力を最大限に利用する。それゆえに現在市場に出回っている一万二〇〇〇種の薬のほとんどが有害であるという事実など、彼らにとって問題にもならないのである……。

ロックフェラー財閥は、政府の保健関係機関すべてに独自の「推薦者」を送り込んでいる。そのため、政府関係機関では薬物を使用する治療法だけが採用されるのである。もちろん軍隊でもそうである。アメリカでは何百万という家庭にとって、薬を使わない自然療法医、脊椎指圧療法師(カイロプラクター)整骨医(オステオパス)などが家庭医である。
しかし、そのような家庭の息子たちが徴兵され軍隊に入ると、皆、一様に薬漬けにされてしまうのである。製薬会社は売らねばならぬ薬を山とかかえ込んでいる。ところが薬を使わない療法の医者にかかる患者は薬を買わない。
そこで、とビールは言う。
売らねばならぬ製品をかかえ込んだ財閥が取った巧妙な方法といえば、医学教育の場で、不必要なまでに多量の薬を使用するよう学生たちを教育してしまうというものだった。人間の本性、貧欲さを考えるとこれは当然の成り行きなのだろう。
一九〇四年、設立された当初のロックフェラー財団は=般教育財団」と呼ばれていた。一九一〇年、この財団を補佐するという名目で「ロックフェラー財団」が設立され、連邦議会の設立認可取得を目指して動き出した。この動きを、コロラド州選出のネルソン上院議員はくさいとにらんだ。コロラドの油田におけるロックフェラー家の略奪行為は、良識あるコロラド人にとっては、非常にうさん臭いものだったのである。認可申請中のロックフェラー財団が、好き勝手に処分できる資金を宣伝用として一億ドルも所有しているという事実を、ネルソン議員が調べあげ、議会で公表したため、時のタフト大統領は認可申請が通らぬよう取りはからった。
その後三年間、ロックフェラーのロビイストたちは執拗に議会に働きかけたが、毎年、議会はこれを却下し続けた。ついに諦めたロックフェラー側は次善の策をとった。一九一三年五月十四日当時の州上院議員ロバート・F・ワグナーの「斡旋」で、ニューヨーク州の認可を手に入れたのである(後に、このドイツ生まれの空論家氏は、ロックフェラーの資金力と政治力によって、連邦政府上院議員になった)

とにもかくにもこのようにして、アメリカ国民を薬依存症に仕立て上げるための「教育の場」は出来上がった。まず、学校教育での洗脳、次に直接の宣伝、そして最後で最大なのはその宣伝によって得られた利益でマスコミを操作する、という三重の構えである。
『広告時代』という雑誌の調査によれば、すでに一九四八年、大企業の新聞、雑誌、ラジオでの宣伝費の総計は一一億四二二万四三七四ドルという額に上っていた。一九四八年といえば、今より一ドルの価値のずっと大きかった時代である。
しかもその驚異的な額に、ロックフェラー＝モルガン財閥連合の占める割合はおよそ八〇パーセント、それもモルガンの死後はその全部がロックフェラーになった。彼らはこの巨額の宣伝費を国民に流す医薬関係情報を操作するために使っていたのである――状況は今も同じである。
マスメディアで製薬トラストの利益に反する報道を行なおうとすれば、遅かれ早かれ必ずどうしようもない壁にぶつかる。
本書でもすでに述べたが、「治癒した癌」のケースでも大抵その壁にぶつかった。後の章では、国際ニュースでの例も挙げるつもりでいる。かつてビールがリポートしたアメリカ国内での報道の状況は、ドイツ、スイス、イギリス、フランスなどほとんどの先進国での状況の典型だと考えてよいだろう。
大広告主にとって、自分が広めたいと思うニュースをメディアに乗せるのはごく簡単なことである。と同時に、広めたくないニュースを閉め出すのも容易なのである。
一九七八年、『コロンビア.ジャーナリズム・レビュー』が行なった調査によれば、タバコ会社の広告を載せている主要雑誌には過去七年間、喫煙の危険を論じる長文記事はひとつも見当たらないという。これで、アメリカやヨーロッパの主要出版物に、動物実験による医薬研究の愚を、正面から本気で取り上げる記事が一片も出ない理由もお分かりになるだろう。

検閲

いかに独立した新聞といえども、全国レベルのニュースに関しては報道協会が頼りである。AP、UP、そしてINSを通して入ってくるニュースが、それが医療関係ニュースだからといって、すでに検閲済みだろうなどと疑いの目で見る理由はどこにもないはずである。
ところが、これがおこっているのである。まずAPだが――ビールによれば、四〇年代末、彼の著書がはじめて出版された頃、製薬トラストの理事の一人がAPに重役として送り込まれていたという。問題のロックフェラー財団理事というのは、ニューヨーク・タイムズ社主のヘイズ・ザルツバーガーにも劣らぬ大物でAPの有力重役の一人だった。そのため、製薬トラストの検閲をパスしなかったニュースは流さないという方針を、APの科学編集長に受け入れさせるのはいとも簡単なことだった。薬の売り上げにさしさわるようなニュースは決してトラストの検閲をパスしないのは当然だった。
次にUPに関して言えば、アメリカの医学シンジケートの機関誌『JAMA』(アメリカ医師会誌)一九四〇年一月二十日号で、UPがAMA(アメリカ医師会)の意向を尊重して、医療・保健関連のニュースはすべて、ニューヨークオフィスおよび「科学」編集長を通さねばならないとの内部通達を出したという一種の自慢話を掲載したことがある。そして、これらの「科学」編集長たちは、AMAの独裁者、JAMAの編集長モリス・ブイッシュバインを医療問題のエキスパートだと考えていたというのである。
ところが皮肉なことに、記録を調べてみるとこのエキスパート氏とやらは、実際の診療に従事したことはただの一度もなく、州の医師免許試験を受けた時には、解剖学で四八点も取れなかった、ということが分かるのである。
アメリカの情報を独占する御三家は前述のAP、UPと、故ウィリアム・ランドルフ・ハーストのINSである。ハーストは頑固なまでにマイペースな新聞王だった。ところが大恐慌の一九三二年、さしものハーストの新聞帝国も倒産寸前にまで追い込まれた。そこへ、ロックフェラーのチェイス・ナショナル銀行が乗り出し、製紙会社への二五〇〇万ドルの負債をも含むハーストの借金を肩がわりし、抵当権設定者を排除した。
　ハーストという名前が買われて、彼は年俸一〇万ドル(それまでは年に五〇〇万ドル稼いでいたのだが)の編集長として雇われ、自由に采配をふるう権限を与えられたーただしロックフェラーの利益に反さないという条件で。彼の自尊心と愛人だった映画スターのマリオン・デイヴィスを満足させるため、一歩だけロックフェラー側が譲歩した。動物実験の残酷さに対しては思いきりがなかろうがわめこうが構わないというのだった――ただしこれも、その無用さや血清療法などが人間に与える害については書くな、との条件つきで。
　以上でロックフェラー製薬トラストの報道界御三家支配が完成した。これで、血清療法をはじめとするさまざまなニセ治療法や、癌征服も間近などという眉つばものの情報が、アメリカ中は言うに及ばず世界中の新聞に堂々と流されることになったのである。
　しかし製薬トラストがどうしても屈服させることができない人物も、時々現われる。エマニュエル,M.ジョセブソン博士という医師は、全国科学記者協会がその倫理コードの一部として次のような一節を付け加えるよう、トラストに「説得」されたと指摘している。　「科学記者には、医学・科学問題の事実関係を判断することができない。従って、医学界権威者によって認められた発見、あるいは学会などで公表された発見のみを報道する」。
　ヒトの骨、器官、神経などの位置を半分さえも知らない医学政治屋のモリス・フィッシュバインが筆頭格の「エキスパート」にランク付けされている、という一点だけからでも、この倫理コードのバカバカしさが分かるというものだろう。そもそも、問題にされているのが医学上の真理ではなく製薬トラストの利益であるがために、フィッシュバイン死後数年になる今日でも、状況はまったく変化していない。
　一九七八年一年間にアメリカ国内で一五〇万人が薬の副作用で入院する羽目に陥った。また、知的で勇敢な医師たちは、現在市場に出回っている医薬品のほとんどが無益かつ(あるいは)有害であるとの発言を繰り返している。にもかかわらず、新聞は相も変わらず薬の宣伝で溢れかえっているのである。
一方で、薬を使わない治療法についての報道は、事実を歪曲するために悪用する場合でもなければ、極力抑え込まれている。その治療法を実施するのがカイロプラクターであっても、自然療法医であっても、整骨医であっても、宗教家であっても、あるいは頭をちょっと使う一般の医師であっても、彼らの治療法が大新聞の紙面を賑わすことはまったくないと言ってよいだろう。
　薬こそ万能なりの思想を定着させるには、人間の創り主である自然は人間の健康について無知であると教えなくてはならないだろう。連邦安全局児童課発行の統計を見ると、製薬トラストが全力を上げて施薬、予防接種、血清投与などを展開し始めて以後、かえってアメリカ国民、とくに子供の健康状態が甚だしく悪化した、ということが分かる。今の子供たちはあの予防注射この予防注射と注射ぜめにあっている。しかし唯一科学的な病気予防は、きれいな空気と健全な食べ物によってきれいな血を保つことである。しかし、空気と食べ物という、単純でお金のかからない病気予防法は、製薬トラストにとってはもっとも望ましくない方法なのである。

製薬トラストが、洗脳の場として大学を見逃すはずもない。ロックフェラー式洗脳を受けた人物を大学上層部に送り込み、そこで、ロックフェラー仕様のインテリ・ロボット製造に適進させるのである。
『薬の話』とはまた別のモリス・ビールの本が刊行された一九五九年当時、ロックフェラーの息のかかった人物で大学の学長や理事に収まっていたのは、たとえば、外交委員会のお飾り委員長だったヘンリー・M・リストンがブラウン大学学長、ロノート・G・スプロールがカリフォルニア大学、トーマス・工・パーキンソンがコロンビア大学とペンシルヴァニア大学、ハロルド・スタッセンがペンシルヴァニア大学長、フレデリック・W・エッカーがコーネル大学、アーサーH・ザルツバーガー(ロックフェラー子飼いのニューヨーク・タイムズ社主)がコロンビア大学、パーシー.J・エボットがオベリン大学、ジョージ・W・バーピーがボードワン大学、そしてジョンD.ロックフェラーⅢ世はプリンストン大学の理事であり、弟のディヴィッド・ロックフェラーはハーノード大学とシカゴ大学の理事だった(デイヴィッドは一九八一年までチェイス・マンハッタン銀行の取締役をしていた)
また、ハーノード大学監事会のメンバーには、アーサー・A・ヒュートン、クラレンス・ディロン、アーサー・W・ペイジ、トーマス・S・ラモントら忠実なロックフェラー信奉者たちが名を連ねていた。ここに挙げた例はほんの一部にすぎない。そして彼らの後継者たちが今日もそうであるように、彼らはすべて、一九世紀初頭のクロード・ベルナールに始まる、動物実験こそがあらゆる医学上の問題の唯一最終の解決法だとする教義を信じていたのである。しかし、その医学上の問題とやらは、実は動物実験という研究まがいの行為によって、一層複雑化してしまったのである。解決されたのは製薬会社の利益ばかりである。
もっとも、大学の学長が「教育のため」それを非難するのは酷だろう。しかし一方で、聡明な学長であったならば、ジョンD・ロックフェラーからの贈り物には多少用心していたかもしれない。というのはジョン・Dは見返りなしではビタ一文出さない、という話は有名だったのだから。
またロックフェラー財団が、薬を使わないで、公的医学が不可能だと決めつけるような治療法を教えている学校には一銭も寄付したことがないという事実にも気がついていたかもしれない。
そして彼らは、ロックフェラー財団が博愛主義を装う一方で、薬の大量使用を促進しているという事実にも気づいていただろう。
また一九四八年時点で五〇〇〇万ドル、現在ではさらに多額の寄付を受けているニューヨークのロックフェラー研究所が、実は巨大な製薬トラストの一部であるという事実にも気づいていたに違いない。このトラストの利益たるや、国家財政の赤字を膨らませながら国中に展開されている「健康増進運動」の甘い汁を吸って、天井知らずの増大を続けているのである。
しかしたとえ、それらに気づいたとしても、おそらく彼らには諸悪の根源が誰であるかを名指しすることはとてもできないだろう――ローマ法王ができなかったように。そして彼らは自分の地位――生命――を守る道を選ぶだろう。

医師会(AMA)と食品医薬品局(FDA)

汚染された食品や有害な薬から国民を守ろうという、なかなか立派な法律が成立した際、製薬トラストは時を移さずその管轄官庁にコネをつけた。その管轄官庁というのが食品医薬品局(FDA)である。たしかにFDAは時折、どちらでもいいような小物の悪党を告発して、国民を有害食品や薬品から守っているかのようなポーズをとる。
しかし、かつてビールが書いたように、FDAとは「基本的には製薬トラストの利益を脅かす勢力の締めつけを任務とする、正義誤用のための機関である」と言えよう。
　製薬トラストの下僕であるFDAは、その主人の法律違反に目をつぶるだけではない。主人の利益を食う競争相手、たとえば自然療法用の器具の販売人など、の妨害に卑屈と思えるほど熱心なのである。
　私の母国スイスでも状況は非常によく似ている。大製薬会社が、新しい(毒にしかならない)薬の発売の許可をとるのは、自然食品メーカーが安全低価格な自然食品の販売許可を取るより、はるかに簡単なのである。これはアメリカ、スイスに限ったことではなく、イギリス、フランス、ドイツなど他の先進国でもほとんど同じだろう。
　もともとロックフェラーがOKを出した人物ばかりで構成されているFDAである。ある零細な自然食品業者を潰せ、という命令が上から下った場合、総力をあげてこの命令に従うのも当然だろう。
もちろん、この命令はスタンダード石油や製薬会社が直接下すわけではない。前面に出るのはAMA(アメリカ医師会)で、AMAが、問題になっている自然食品についてまったく何も知らないやぶ医者どもに、「それらの食品には治療効果はまったく認められない」などともつともらしく証言させるのである。
そして、とビールは言う。

製薬トラストは国民の納めた税金を使って、自分の競争相手を潰すためにはあらゆる手だてを尽くす。運悪く睨まれたのが零細業者であった場合、弁護士への支払いと法廷費用だけで、あっという間に倒産させられてしまうのである。

この言葉の裏づけとしてビールは実例をいくつも挙げている。たとえばペンシルヴァニア州スクラントンの医師アドルフォス・ホーエンシー博士の場合である。
彼は、健康のためには、ビタミン類(彼の使ったのは自然のビタミン)が不可欠だと言ったばかりに、製薬トラストの不興を買い、「にせ薬売り」だとして法廷に引き出された。この裁判でAMAはこれまでの医学定説をくつがえし、「ビタミン類は人体にとって必要なものではない」と一〇人の医者に証言させた。政府刊行物こま、彼らの証言内容とは反対のことが書かれているという指摘を受けた一〇人は、それは時代遅れだと言ってその場を切り抜けたのである！

政治への介入

それにしてもなぜ、このような無茶がまかり通るのだろうか。ビールも指商しているが、そもそもルーズベルトを政界に押し出したのが、ロックフェラー財閥の資金力だった。そのため、彼が大統領になった時、彼の主要政策の一部――すなわちロックフェラーの事業に影響のある部分という意味である――の舵とりが財閥の手に握られるのが避けられなかったという事情がある。ロックフェラーのパートナー、チェイス・ナショナル銀行のヴィンセント・アスター所有の豪華ヨット「Nourmahl号」が、週末ごとのパーティ用として大統領に提供された。そこでのどんちゃん騒ぎの裏で、首脳陣はこっそりと政治ビジネス談義を繰り広げていたのである。
このようなからくりが分かると、ルーズーベルト政権が最初に実施した大規模な保護政策が、アメリカとドイツの染料トラスト(ロックフェラー＝IGファルベン)保護のためのものだったという事実も驚くに足りないだろう。ビールは次のように書いている。

記録を正確なものにするために、言及しておかねばならないのは、ルーズベルトが大恐慌のお陰でホワイトハウス入りを果たす以前に、すでに共和党のフーバー政権も同じように経済界とつるんでいたという点である。
たとえば、ジャマイカ製生姜酒で五〇〇〇人以上の死者を出した事件で、大製薬会社側の味方についていたのである。
つまり、ロックフェラー財閥(＝ルーズベルト)政権は、メロン財閥(＝フーバー)政権をそのまま継承したにすぎない。しかしルーズベルト政権になってから、新たにいくつかの政府機関が、ロックフェラー製薬トラストの自由裁量に任されてしまったのも確かである。FDAはそのひとつである。

FDAの他に、ビールによれば次の「保健機関」がロックフェラーの手に握られているという――公衆衛生局、退役軍人局、連邦取引委員会、陸海空軍医務局、国立衛生研究所、国立研究委員会、国立科学アカデミー。「保健」とは国民の健康の犠牲の上に成り立つトラストの「健康」を意味するのだろうか。
ワシントンにある国立科学アカデミーは、あらゆる科学分野、とくに健康の分野の最高権威であ科学に関する最終判断を示す機関だと考えられている。このアカデミーの所長という重要なポストにトラストは身内の一人を名指していた。薬で大儲けをしていたメルク社の大株主重役、アルフレッド・N・リチャーズである。ビールが著書でこの点を追及すると、リチャーズはさっさと所長を辞任してしまった。ロックフェラー財閥が次に指名したのは、何とロックフェラー研究所所長デトレヴ・W・ブロンクだった。

***
もちろんビールの時代は、かなり以前には違いない。では今日、AMAとFDAはどうなっているのだろうか。一九八〇年に『一〇億ドルの医療詐欺』(ボブスメリル社、インディアナポリス・NY)を出版した、勇気ある開業医キース・アラン・ラスコ博士の書いていることを見てみよう。

まずAMAについて。

AMAは表面的には専門職としての医師たちを代表する組織のように見える――しかし歴史的には単なる同業者組合、現在はロビイスト団体としての機能しか持たない。患者たちの目には、医療社会化制度の前に立ちはだかる障壁とうつっているかもしれない。残念ながらその通りなのである。一九五〇年代六〇年代、AMAを牛耳っていたWASP(ホワイト・アングロサクソン・プロテスタント)たちは、医師というもののイメージを台なしにしてしまった。彼らは、老齢者医療保障制度に強硬に反対したことによって、
(1)患者の福祉などまったく念頭にない、
(2)医者の高収入の維持だけを考えている、
という白衣の下に隠れていた本音をすっかり暴露したのである。

次にFDAについて。

FDAはなぜサイクラミン塩酸(チクロ)およびサッカリンの禁止に向け、あれほどまでに強力かつ迅速に動いたのだろうか。サイクラミン塩酸もサッカリンも人間に腫瘍をおこしたという報告は一例もないのである。一方で、FDAはなぜタバコ禁止に向け動かないのだろうか。タバコは現実に毎年一〇万人もを殺しているのである。答は明らかだ。タバコ産業が巨大であり、サイクラミン塩酸やサッカリンの業者が零細だからである。
政府にとって零細業者をやっつけるのはいとも簡単である。
しかし大企業、たとえば製糖工業、タバコ会社、が槍玉に上げられている時、大企業を敵にまわして国民の側につくことは不可能なのである。私はいつも疑問に思う――ドラッグストア、病院、診療所などの医療施設の多くに、タバコ自動販売機が設置されているがあれはなぜなのだろうと。

医学・製薬カルテルの現状

アメリカの医学・製薬カルテルの現状は、ニューヨーク州、ナイアガラフォールズの医師J・W・ホッジ博士の次のような言葉に要約されているといえるだろう。
「婉曲に『アメリカ医師会(AMA)と呼ばれている我が国の医学トラストは、単にそれが汚い手を使う独占企業体だというだけではない。自由な市民を支配することにかけ、歴史上類を見ないほどに傲慢、危険、かつ専制的な組織だと言えよう。安全で単純な自然療法はすべて、AMAトラストの傲岸極まりないリーダーたちから『似而非療法、詐欺行為』だと激しい攻撃を受ける。
また医学トラストにメンバーとして連ならない治療師たちはすべて、トラストのメンバーから『危険なにせ医者、ペテン師』だと断罪される。メスや薬品や血清やワクチンに頼らず、自然な方法で健康状態を得ようとする公衆衛生学者たちはすべて、トラストの暴君たちから完膚なきまでに傷めつけられる」
AMAや製薬トラストをこのように見ているのはビールとホッジだけではない。『罪なきものの虐殺』でも引用したが、リチャード・クニーズ博士は、AMAはアメリカ医師会(American Medical Association)ではなくアメリカ殺人協会(American Murder Association)だと公言し、AMA大会の場で、自分の会員証を焼き捨て、『金か生命か』〔ドッド社、ニューヨーク、一九四七年)というAMA告発本を著わした。しかし彼のように真実と引き換えに、自らの職それも高収入の約束されている職をあえて棒に振ろうとする医師が果してどれだけいるだろうか。
医薬カルテルは、カイロプラクティックや自然療法などの「異端的」医療の医師たちは正規の医学的訓練を受けていない(場合によってはまったく訓練を受けていない)などという宣伝を流しているが、根拠は、ただ彼らが薬品を使わないからという薄弱なものである。
インディアナポリスにあるリンカーン・カイロプラクティック大学では学位取得に四四九六時間、デヴォンポートのパーマー・カイロプラクティック大学では最低限六〇分クラスを四〇〇〇時間、テンバーの自然療法技術大学では年一〇〇〇時間で五年間、シカゴの国立マッサージ大学では卒業までに、四三二六時間が必須とされている。
一九五八年、この「正規の訓練を受けていない」医師の一人、ニコラス・グリマルディがリンカーン・カイロプラクティック大学卒業直後に、他の六三入の一般の医師や整骨医に交って、コネティカット州の基礎科学試験を受けた。彼の九一・六という得点は、これまでのコネティカット州の最高得点記録である。
さらにビールは次のような情報を付け加えている。
AMAがある製品に「認可」を与えると、その製品の広告を『JAMA』(アメリカ医学会誌)に載せることを要求する。しかし業者が広告を載せたがらない場合がある。するとAMAは一旦与えた「認可」を取り消して、今度はその製品を中傷するのである。これは一種のたかりである。もし医学以外の世界でこんなことをすれば、すぐ刑務所送りになってしまうだろう。
また、こんな反対のケースもある。腐ったバターや卵を販売したとして、一〇回以上も連邦政府や州政府の有罪判決を受けているある大手バター会社に、トラストが「認可」を与えていた。この「認可」はもともと国民にその会社の製品が純正であると思わせるためのものである。度重なる有罪判決の事実にもかかわらず、医学雑誌の有力広吉王であるこのバター会社は「AMA認可」というお墨つきを使い続けていられたのである。AMAのたかりの構図はここでも明らかだろう
モリス・フィッシュバインが世界に名をはせる『JAMA』の編集長としてAMAの事実上の独裁者に収まって以来、このようなたかりは珍しくもなくなった。ビールは、自らの告発内容を証明するすべての氏名、日付、手紙、新聞記事などを明記して、いくつもの実例を挙げている。
現行の癌治療のいかがわしさを非難したがために、医学界から執拗な追及を受けている医師が多数いる。その一人であるチャールズ・ライマン・ロフラー博士の言葉を、ビールが引用している――「AMAを牛耳るやぶ医者ややくざ医者による組織再編成が行なわれて以来、医学界は我が国でも最悪の詐欺集団になってしまった」。
現在、ビールやロフラー博士の頃の状況が好転したという徴候はまったく見えない。いやむしろ、より一層悪化していると信じるに足る根拠の方が多い。

明日の正統派

前述のロフラー博士が医学界主流派から、異端者として追放されたのは二〇～三〇年前のことである。しかし、今日、彼のような異端者が増え続けており、それらの人々が医学界の主流となるのももう時間の問題、それもさほど長くはない時間、だとさえ思われる。今日の異端は明日の正統派なのである。
ごく最近の「異端」の一人が、ロバート・メンデルソン博士だろう。シカゴ在住の小児科医で、医学界主流派からはやぶ医者、気ちがい、狂信家、奇人などと好きなように呼ばれているが、その社会的信用には非のうちどころがない。二五年以上にわたり開業しながら、同時に医学部で教鞭をとってきた。医療相談サービスプロジェクトの全国責任者、イリノイ州医師免許試験委員会委員長でもあり、医学や医学教育における数々の賞を受賞している。
医学界のお偉方を激怒させたのは、一九七八年にメンデルソン博士が出版に漕ぎつけた『医学の異端者の告白』(シカゴ、コスモポリタンブックス)という本だった。現在はワーナー社版のペーノーバックで出ている。彼はこの本の中で、医学製薬トラストが隠しておきたいと思っていることをすべてさらけ出してしまったのである。
メンデルソン博士は次のように言う。医者という人種は、悪名高い中古車のセールスマン程度にしか信用してはいけない。医者にとっての金のなる木である定期健康診断は不必要である。不正確この上ない検査結果に基づく診断で落ち込まされ、揚句、益よりは害の多い薬潰けにされるだけである。胸部レントゲンによる定期検査は要注意。危険な上に不正確である。同じ写真を見ても、技師によって解釈が異なり、さらに三一パーセントの技師ときては、同じ写真を二度目に見ると違う解釈をする。売春婦か多数のパートナーと性交渉のある女性でない限り、定期子宮細胞検診は不要である。
現代医学は科学でも技術でもない、人を救うよりも殺すことの多い偶像崇拝の宗教であるーと『罪なきものの虐殺』で私は繰り返し書いたが、メンデルソン博士はこれを確認してくれているのである。
彼によれば、血液検査、尿検査、ツベルクリン、胸部X線撮影といった簡単な検査の解釈は実は非常に難しいもので、医者の間でも論争の種になっており、従ってその有用性には大いに疑問があるという。
さらに悪いことは、そのような検査を受けるためには、確実な細菌感染源である病院や医師との接触が必要になるという点なのだという。「通常、街なかにはいないような細菌が病院にはいる。病気をばらまく張本人は医者なのだ」とメンデルソン博士は言う。さらに彼は続ける。

実のところ、かつては私も扁桃腺、リンパ腺、胸腺の放射線照射は必要だと信じていた。この程度の照射量はまったく無害だと太鼓判を押した医学校の教授の言葉を信じていたのだ。ところが後年、その「まったく無害」だったはずの放射線が一〇年も二〇年も経ってから甲状腺癌を発生させるという事実を知ったのだった。
私はもはや現代医学を信用しない。人間の健康にとって最大の危険は医者である――医者を信用するな、医者の処方する薬は危険だ。そもそも安全な薬など存在しない……。
現代医学は我々に、医療イコール健康という等式が正しいと思わせてきた。しかしこの等式は、我々の体、家族、国、ひいては世界を滅ぼす潜在性を持つ等式なのだ……。
医者は妊婦を病人として扱う。妊娠、出産は九ヶ月に及ぶ病気であり、治療が必要というわけだ。そこで点滴が打たれ、胎児は超音波でモニターされ、山のように薬が与えられ、まったく不必要な外科的処置で子宮口が広げられ、ハイライトとして帝王切開が行なわれる――すぐに帝王切開をする産科医は要注意だ。多くの病院で全出産の五〇パーセント以上にも達する不必要な帝王切開が行なわれるという。しかも母体の死亡率は通常出産の二六倍にも及ぶのである……。
もし、うっかり感冒やインフルエンザで医者に行ってしまったとしよう。医者はおそらく抗生物質をくれるだろう。その抗生物質は感冒やインフルエンザに効かないというだけではない。もっと深刻な病気の原因となる可能性が十分にあるのだ……。
子供が教師の手に負えないような暴れん坊だからといって、うっかり医者にでも連れて行こうものなら、医者はその子供を薬物中毒にしてしまうだろう……。
4児期の白血病が胎児期のX線被曝と深いつながりがあるという点はしばしば指摘されているにもかかわらず、いまだに産婦人科医の多くは、妊婦にX線を使っている……。
レントゲンによる乳房撮影は、発見する乳癌の数よりも発生させる乳癌の数の方が多い、と統計上明らかになっているにもかかわらず、いまだに毎年何千何万という女性が乳房撮影を受けに来診する……。
もし病気になったら、自分の病気について、より多くの情報を集めなさい。それは決して難しいことではない。医者が勉強したのとまったく同じ本を手に入れることが可能なのである。
しかも医者の方は、その内容をほとんど忘れてしまっているかもしれないのだ――きっと医者なしで何とかなる、と考えるようになるだろう……。
現代医学――医師、病院、薬、機器の九〇パーセントをなくしてしまってもいい、と私は思う。
そうすればすぐにも、我々はもっど健康になるだろう。

メンデルソン博士のこの最後の一行がとくに注目に値するのは、これが目新しいからではなく古いからなのである。
一世紀以上も前に、ハーバード大学医学部の著名な教授オリバー・ウェンデル・ホームズ博士(息子同名の公明な最高裁判事である)が同様の発言をしているのである。

もしすべての医薬品を海底に沈めることができれば、人類にとってはその法がずっと幸せだろう。ただし魚にとってはいい迷惑だろうが。

ではなぜ、オリバー・ウェンデル・ホームズ博士の言葉、そして過去から現在に至る良心的医療関係者の書葉が、これまで国民の支持を得られなかったのだろうか。それは、良心的な声が、医学界主流派の組織的誇大宣伝の力に負け、かき消されてきたからなのである。しかも今日は、化学工業シンジケートの膨大な力が医学界に加担している。
彼らの唯一の目標は、何も知らない国民を手玉にとって高価な治療や有害な薬を売りつけ、医学・化学コンビナートの利益を増大させることなのである。彼らのやり口については「PART5」で詳しく検討することにする。

偽善的慈善

アメリカの「見えざる政府」の中でも、とくに力にもの言わせてのさばっているのが、いわゆる「慈善団体」である。これらの団体は単に世論を形づくり「教育的」政策を打ち出すにとどまらず、現実的な力の行使もしている。
フェルディナンド・ランドバーグ教授がその著書『アメリカの名家六〇』の中で書いているように、慈善団体を支援したがゆえに「博愛主義者」と称えられる人々の多くは、現実の人間に対しての人間愛など抱いていなかったのである。
たとえば自動車王ヘンリー・フォードー世だが、もし彼に人間愛があったのだとすれば、残念ながら伝記作家たちはそれを見落としてしまったようだ。彼の伝記からは、反対のイメージのフォード像ばかりが浮かび上がって来る。
ランドバーグによれば、フォードは我々凡人と同じく、博愛主義者ではなかったという。それでもなおかつ、彼は大慈善団体を設立した。フォード財団はロックフェラー財団に追い越されるまではアメリカで最大の慈善団体だった。ロックフェラーのネットワークときては、あまりにも巨大で、今日、その実態を正確に把握するのは不可能だとさえ言われている。
二〇世紀初頭、博愛主義者であるはずのフォードもロックフェラーも、自分の工場でのストライキを機関銃装備の「公認ギャング」を使って切り抜けた。数十名の労働者がこのギャングに撃ち殺されている。今日ではこんな手荒な手段は使えるはずもないが、一方でその必要さえないほどに、彼らの権力は強大なものになっているのである。
一九三八年四月十日、アルバート・アインシュタインはプリンストンからルーマニアの友人に宛てこう書き送った。「時代を支配するのはひとつのファッションです。そしてほとんどの人は、自分たちを支配している専制君主を見ることができません」。
専制君主がどのようにして人々を支配しているのかを検討する前に、まず慈善団体というものの機能について少し触れてみよう。膨大な収入のある個人や団体は、慈善団体を通せば、「受けとる」よりも「与える」方が結果としてはるかに利益が大きくなるのである。 以下はランドバーグの試算である。一九六五年当時の税法では、課税対象となる収入(各種控除後)が一〇〇万ドルであったとすると、税額は六六万九八〇ドル、すなわち七〇パーセント近くが税金だということである。しかし三〇万ドルまでは全額税控除の対象として慈善団体への寄付ができる。つまり一〇〇万ドルのうち三〇万ドルを寄付に回せば、課税対象となる収入は残りの七〇万ドルとなり税額は四五万九九八〇ドル、すなわち、約二一万ドルの節税にな箔。しかし「慈善」に三〇万ドルを「与えた」のであるから、六六万ドルの税を払った場合に比べ、一見、差引九万ドルの損をしたかのように見えるだろう。
ところがである。ロックフェラー型慈善家は、この三〇万ドルを、もらった側が勝手に使ってしまうような一般の慈善団体に与えっ放しにしたりはしない。これでは本ものの慈善になってしまう。
彼は、自分自身が直接間接に支配権を握っている慈善団体に三〇万ドルを寄付するのである。そしてそのお金を、自分が経営権を握る会社の株に投資する。するとこの三〇万ドルが生み出す利益は年間少なくとも一万五〇〇〇ドルにはなり、しかも無税。かなり効率の良い使い方ではないか。最悪でも六年間で当初の九万ドルのコストを回収し、その後はどんどん無税の利益を生む。このようにして彼は濡れ手でアワ式にお金を手に入れるのである。
では、この「慈善団体」というのは社会にどのような貢献をしているのだろう。ロックフェラー財団の中心は「一般教育財団」である。この基金の仕事は、動物実験によって怪しげなお墨付きを与えられた薬を、アメリカ国民が大量に消費するようきちんと「教育」されているかどうかに睨みをきかせる、というものである。今日も、一般教育財団は、年間一五〇万人を病院に送り込み、そこでまた薬を追加して、さらに新しい病気をおこさせている。
一九〇一年、ロックフェラーはニューヨークにロックフェラー医学研究所を設立した。前述のように、すったもんだの末ようやく設立認可がおりたのであるが、この研究所には(ロックフェラー一個人にではない)「研究所が賢明と判断する教育的任務を遂行する」特権が与えられた。しかしこれは明らかに立法の側に立つ一個人への屈従だった。ロックフェラーという人物は、自らが関わるすべての事業、とくに博愛主義的事業に対し、独裁的支配権を持ち続けたからである。
ロックフェラーは、このニューヨーク医学研究所の他に、三五〇〇万ドルを寄付してシカゴ大学を、三億ドル(当時一ドルは現在の六倍もの価値があったのである)で　般教育財団を、ほとんど時を同じくして設立した。多少、簿記の勉強をした以外、自身ではまったく「一般教育」というものを受けていないロックフェラーが、アメリカ国民を教育するという難事業に取り組む許可をもらったのである。これはまるで、女たらしのカサノバが女学校の寄宿舎の舎監になったようなものだろう。事実、ロックフェラーはそれまでに、価格協定など、アメリカ合衆国の法律に違反する行為を繰り返し、何度も法廷に引き出されていたのである。
ランドバーグ教授はこう書いている。「ロックフェラー財団自身がそう意図していたかどうかは別としても、一九一一年最高裁が解体命令を出したスタンダード石油帝国を存続させ、しかもロックフェラー一族の支配下にとどめておくのに、財団の存在が大いに役立ったのである」
ロックフェラー方式が、いかにたくみに慈善とビジネスを絡み合わせていたかを物語る実例を挙げてみよう。一九四七年、国際基礎経済コーポレーション(IBEC)およびアメリカ経済開発国際協会(AIA)が「国際協力の試み」と称して設立された。設立当初はネルソン・ロックフェラーが両方の会長をつとめた。IBECは企業で、資本金二〇〇万ドルでスタートし、間もなく一〇八二万四〇〇〇ドルへと膨らんだ。目的は「ラテンアメリカを中心とする特定地域の生活水準向上に寄与し、可能ならばその利益を投資者に還元する」とうたわれている。これと併行して設立されたAIAの方は非営利団体だった。このふたつの設立意図に垣間見られるマキャベリズム的狡猜さを、ランドバーグ博士は次のように指摘する。
「IBECを未開発というほどではないにせよ貧困な地域における営利目的の企業活動に使い、一方でAIAを健康(ロックフェラーの薬で？――著者)、教育(薬の大量使用を？――著者)、研究(動物実験？――著者)、および信用(利益？――著者)を提供する非営利団体として機能させた。活動はまず、ブラジルとベネズエラで開始され、逐次その他の地域へと広がった」。
AIAは最初はロックフェラーの基金だけでスタートした。しかし、すべてのロックフェラーの「慈善」団体にお決まりのポリシーに従って、外部にこの人道的運動への参加を呼びかけ寄付を募ったところ、多くの賛同を得た、と発表した。最初に加わったのが(ロックフェラー支配下の)ベネズエラの石油会社数社だった。その後、ブラジル・ファイザー社(これもロックフェラー系)をはじめとするいくつかの企業だったという。
予想通り、IBECもAIAも急成長を遂げた。ランドバーグ博士の調査によれば、IBECは一九六五年時点で、合衆国に九工場、ラテンアメリカ地域に一三五店舗を有し、その他世界各地に全面あるいは部分所有権をもつ関連会社が一〇八あった。それらの従業員数を合わせると一万九〇人、総資産一億四二二二万七六六ニドル、六五年度の利益は二七二万三〇〇七ドルだった。一方AIAの方は、六四年度の財団案内四二四ぺージを見ると、六一年度の総資産七二万五五八五ドル、受け取った寄付が九〇万八二〇七ドル(いったい誰から？　――著者)、支出は八三万七四四四ドルとなっている。これがロックフェラー方式である。

***
ロックフェラーの医学研究所および一般教育財団の設立と時を同じくして、アメリカでは薬の消費量が増加し始め動物実験が広まりだした。ここで今日の悪循環のサイクルが出来上がったのである。
すなわち、動物実験→人体実験→新薬登場→新しい病気→動物実験の追加→再度人体実験→新薬が原因の病気に対処するためのさらに新しい薬――と限りがない。
しかしここで「対処」というのは決して「治癒」にはなり得ない。単に症状を押さえているだけであり、そのような状態は結局はさらに新たな病気を引きおこすだけなのである。
ロックフェラー父子はまったくの善意から、この間違った医薬研究法を推進するという誤りを犯したのではないか、すなわち、心底この研究方法が人類を益すると信じていたのではないか、と好意的に解釈するむきもあるかもしれない。
しかし父親も息子も主治医としていたのはホメオパシー(同毒療法、病原因子と同じ性質をもつ物質の少量で治療する方法――訳注)の医師で、その長寿と健康は合成医薬品を決して使わなかったお陰だと考えていた、とのエピソードが公開され、この甘い解釈も打ち砕かれてしまった。
彼らは、自分たちが極力避けた医薬品を、ありとあらゆる手段を駆使して宣伝し、何も知らない国民をだまして売りつけていたのである。
この事実についてはピーター・コリエとデイヴイッド・ホロヴィッツ共著の『ロックフェラー家、アメリカの王朝』(一九七六年)に、ほんの一節ではあるが示唆に富んだ一文が出てくる。
ロックフェラーの医学校が達成したと言われている偉大な医学的業績(その中には、実際には存在しない黄熱病のワクチンであるとか、脳性小児麻痺および肺炎に関する研究とかが含まれている)の神話を周知の事実として紹介した後で、著者はこう付け加えている。
ロックフェラー父子は、現代医学の発展のために多額の資金を提供し続ける一方で、現代医学に対して基本的には不信感を抱いており、ホメオパシー医師H・F・ビガー博士を主治医とし続けた、その言行のギャップに戸惑わされた人々が少なからずいた、と。 ロックフェラー家がその慈善事業のため、スタート時においては相当のコストを強いられたのは確かだろう。
しかし自らの財団に投入されたその資金は、結局は一セントたりとも失われることはなかったのである。たとえば一九六四年に解散した一般教育財団の、解散後に出された最終報告書を見てみよう。創立の一九〇二年から六四年までの六〇年余の間の総支出額は三億二四六三万二九五八ドル、このうちロックフェラー家からの「寄付」一億二九二〇万九一六七ドルだった。それとほとんど同額の一億二八八四万八五七〇ドルが投資収益で得られ、五〇七〇万三〇二四ドルは資本利得(キャピタル・ゲイン)、さらにその他の収入として一五八七万二一九七ドルが記されている。
しかもすべて非課税である。

●中国の植民地化

ロックフェラーの各種の「教育的」活動はその初期段階から非常に利益の大きいものだということが明らかになった。そこで、国外での大学教育や政治に関わるジョン.D.ロックフェラー.ジュニアー個人の慈善事業として、一九二七年には国際教育財団がスタートした。ジュニアーはまず三〇〇万ドルを寄付した。この資金はもちろん例によって完全なヒモつきである。この国際教育財団はロックフェラーの国際的事業家としてのイメージもさることながら、人類の恩人、博愛主義者のロックフェラーの新しいイメージを世界に広めるのに役立った。しかし、ロックフェラーが窓から外に投げ捨てているかに星るお金は、実竺銭残らず大きな利子を生んで玄関から戻って来るのだということを、恩恵を受ける側の国民に知らせる人など誰もいなかった。
ロックフェラーの関心は日本からインドまですべての東洋の国々に向けられていたが、とくに中国に強い関心を示した。というのも、スタンダード石油が、中国ではほとんど独占的に灯油を供給していたからである。
そこで彼は中国医学委員会なるものを作り、北京総合医科大学を設立するための資金を提供した。貧しく無智な東洋の子供たちに知識を授けるためにやってきた「偉大なる白人の父」の役割を担おうとしたのである。一九五二年までにこの委員会は、中国の医学・科学教育の「西洋化」のために四五〇〇万ドルを投入した。
中国のすべての医学校は、ロックフェラーの大盤振舞の恩恵に浴そうと思えば、五億の人民に、伝統的な赤脚医生(裸足の医者)の使ってきた安全、有効、安価な漢方薬を打ち捨てるよう説得しなければならなかった。
高価な上に発癌性催奇形性があり、致命的副作用が明らかになればすぐ新しい薬に交換しなければならないUSA製「奇跡の薬」とは違い、彼らの漢方薬は何世紀にもわたる実用テストに耐えてきたものばかりなのに、である。さらに中国に古代から伝わっている鍼治療も、動物実験でその有効性が証明Lされない限り「科学的価値」なしとみなすというのであった。動物ではなく人間への実用で経験的に証明されてきた有効性などは、西洋の魔術師どもには関係のないことだった。
しかし、やがて中国に共産党政権が拍頭し、商取引が不可能になったと見るや、ロックフェラは急に中国人民の健康に興味を失ってしまった。そしてその関心は、今度は日本、インド、そしてラテンアメリカに向けられるようになったのである。

見えざる政府

合衆国政府の主人は資本家と企業家である。国会議事録のどのぺージを見ても、ホワイトハウスでの会議録のどの部分をひっくり返しても、我が国の経済政策への助言の出所は、ただひとつなのだということが分かる。政府のかかえる難題をすべて肩がわりして引き受けてくれる慈愛に満ちた保護者、親切心あふれる受託者が誰であるのかは、あまりにも歴然としているではないか――大銀行家、大工場主、大商人、鉄道会社々主――合衆国政府は彼らの養いっ子になってしまった。

このような破壊思想の持ち主は、いったい誰なのか。爆弾を手にした無政府主義者？それとも共産主義者？驚くなかれ、あの厳格な体制主義者ウッドロー・ウィルソンが、初回の大統領選運動期間中に語った言葉なのである(『新しい自由』一九三年、ダブルデイ出版、ニューヨーク、五七～五八ページ)彼は当時、これらの不正の是正を公約に大統領選に臨んでいた。
ところが、それからわずか数年後、ウィルソンが「政府の主人」と椰楡したその主人が、ウィルソン大統領に世界大戦への参戦を命じたのだった。
歴史学者のランドバーグはその著書『金持ちと超金持ち』の中でこう書いている。

最近の研究では、一九一四年から一八年にかけて、世界各国の工業界の巨頭たちは、第一次世界大戦の戦火から世界を救済するどころではなく、戦争の中心的推進役を果たした、と結論づけている。航行の自由の保証、軍国主義の終結、民主主義の防衛といったたてまえ論を振りかざして、はるか外野から、アメリカをヨーロッパ大陸での戦争のただ中へ押し出したのは、アメリカ工業界の大立者たちだった。
今日の世界のかかえる難問題の多くは、アメリカをも含む一四～一八年当時の大国政府と、その背後に控えていた大資本家たちの責任だと言えるだろう。彼らは、他の何にもまして、状況の生み出した必然的結果とも言うべき全体主義的共産主義の生みの親なのである。

駐独アメリカ大使をしていたジェームズ・W・ジェラードが、アメリカを「支配した」六四名の大物をリストアップしたことがある。筆頭に挙げられたのがジョン・D・ロックフェラーⅠ世、続いて銀行家のアンドリュー・W・メロンとJ・P・モルガンだった。この三人は、ウィルソン大統領の第一次大戦参戦について語られる時に必ず持ち出される名である。ジェラードがこのリストを作成した時の現役大統領だったハーバート・C・フーバーが六四名のうちに挙げられていないというのも象徴的と言えよう。
これらのことはすべて、ランドバーグ教授の前述書四章で明らかにされているのであるが、素朴な平均的アメリカ国民にとってはちょっとした驚きかもしれない。彼はまた、ウィルソン政権が、「J・P・モルガンの付属物にすぎず、モルガン指名の国会議員たちにとって、ウィルソンを中立政策から参戦へと転換させることなど朝メシ前だった」とも述べている(さらに詳しく知りたい読者はアーサ・S・リンク著『ウィルソン』全四巻プリンストン大学出版、一九四六～五四年。および『ウッドロー・ウィルソンとその進歩的時代』ニューヨーク、一九五四年をお読みいただきたい)。
数十年前の選挙戦でのウィルソン候補の言葉は、今日もなお真実である。アメリカの大統領は、J・F・ケネディのような死に方をしたくなければ、形式的統治者以上のものにはならないのである。工業界、金融界の大物たちが大統領に代わって、国の統治の実際の責務を引き継いで久しいのである。
大企業が我々の社会の主導権を握っている。この増大の一途を辿る大企業の権力を制限しようとするすべての企ては失敗に終わってきた。独占体制を回避すべく、進歩派が打ち出した二つの重要な策がある。ひとつが取り締まり制度であり、他のひとつが独占禁止法である……。
取り締まり制度は大混乱に陥っている。本来は取り締まりの対象となるはずの大企業が、今や取り締まり機関を完全に手中に収めてしまっているのである。
一方、独占禁止法は事実上死文化している。最近の報道を見ていると、法務省の独占禁止法担当部署というのは、ほとんど機能していないということが分かる。
ホワイトハウスその他の権力組織による頭ごなしによる頭ごなしあるいは裏取引による折衝が一般化してしまったためである(『進歩派』一九七七年一月号。編集者兼発行人モリス・H・ルービンの記事より抜粋。この月刊紙は故ラフォレット上院議員が創刊)。

「おそらくは地上最強の圧力団体は石油ロビーだろう。それに匹敵するのが、病院経営者と医師のロビーだ」カーター大統領(『アメリカ医師会ニュース』一九七九年六月八日)

追記　一九八〇年、エクソンは、そのビジネス上のパートナーであるゼネラレいて、アメリカ最大の企業となった。ではエクソンとは何者か？　一九一一年、受けたロックフェラーのスタンダード石油トラストの新しい名前なのである。

PART5　大いなる洗脳

権力への道　ロックフェラーのマスコミ支配

彼のキャリアを公平な目で検討すれば、必ずや、彼が人間の持つもっとも醜悪な情熱-すなわち金銭に対するあくなき欲の犠牲者であったという結論に達するだろう……。
この金の亡者が、密かに忍耐強く、ひたすらに、いかにして富を増やそうかと画策を巡らせている図それは決して快いものではない……。
彼は残酷と背徳をもって、商業を平和的なりわいから戦いへと変化させた。市場競争を品位ある競い合いから凶暴な殺し合いへと変化させた。そして彼は自らの組織を慈善団体と呼び、教会出席と慈善行為を己れの正しさの証明とする。しかし我々のような単純な人間の目には、彼のこの二面性はどうしてもうまく噛み合わない。これは信仰という仮面をかぶった悪行である。その名を偽善という。

これは一九〇五年当時、広く読まれていた『マックルアー』という雑誌に、アイダ・ターベルが連載した「スタンダード石油の歴史」に出てくるジョン・D・ロックフェラーⅠ世の描写である。
この当時、ロックフェラーの評判はまだ最低というところまでは落ちていなかった。ロバート・ラフォレット上院議員が彼のことを「我々の時代の最悪の犯罪人」と呼んだのはこの後だし、新聞が彼を「世界でもっとも嫌われている人」と評し、漫画で、片手で金の詰まった袋を盗みながらもう一方の手で子供に一〇セントを恵んでいる偽善者に描いたのも、これより後のことである。
ところがずっと時代が下って第二次大戦後になると、アメリカ国内でも外国でも、ロックフェラーⅠ世の名誉を傷つけるような記事を見つけるのは非常に難しくなってしまった。さらに、父親の足跡を忠実に辿ったジュニアー、そしてその四人の息子たちについての非難もまったく聞こえてこない。それどころか、今日、さまざまな百科事典をくると、ロックフェラー家への賞賛しか見当たらないだろう。こんな具合である。

ジョン・D・ロックフェラーⅠ世は、一九一一年にはビジネス活動から引退し、余生は社会への寄付に没頭して過した。彼の莫大な財産によって設立された、数々の慈善団体は、受託人がそれを管理し、運営に当たる職員たちは国民への奉仕の機会を模索し続けた。寄付総額は六億ドルに上るとされている(ロックフェラー所有になる『ブリタニカ大百科事典』国際版、一九七二年)。

また彼の独り息子、ロックフェラー・ジュニアー(一八七四～一九六〇年)についても同じ事典にこうある。

彼はロックフェラー家のビジネス、慈善、市民団体において、父親の手足となって働いた。その生涯は慈善、市民活動に献げられたと言って過言ではない――一九　七年から五五年末までの寄付総額は四億ドルに上る。

もちろんここでは、ロックフェラー家のこれほどの財力を築き上げた冷酷なビジネスのやり方については一言も触れていない。モルガンやメロンと手を組んでアメリカを第一次大戦に巻き込み、五万人のアメリカ人兵士をヨーロッパで死なせた政治的陰謀についてもまったく触れていない。
では、二〇世紀初頭の、前掲の『マックルアー』の連載記事に見られるようなロックフェラー父子への声高な非難が登場した時代と、非難の声が徐々にマスコミの表面から消え、ついには、ロックフェラー家とその慈善行為への全面的な賞賛ばかりになってしまった現代との問に、いったい何がおこったのだろうか。
ブリタニカによればⅠ世が「ビジネス活動から引退」したとされる一九一一年というのは、彼が違法経営によって有罪判決を受け、スタンダード石油トラストを解散するよう裁判所に命じられた年なのである。当時スタンダード石油トラストは四〇の会社を包括しており、そのうち一四はロックフェラーの一〇〇パーセント所有だった。
ところが皮肉なことに、ロックフェラー帝国をさらに強力にしたのが、この強制解散だったのである。おそらく、これはロックフェラー自身さえ予想しえなかったことだろう。解散以前のトラストは誰の目にもはっきりと見える格好の標的だった。
しかし解散後、地下にもぐってそのカは見えない場所で安全に守られるようになった。見えない暴君を撃つことはできない。ロックフェラーは裁判所に命じられた通りにトラストを解体した――ふりをした。トラストを多数の別会社に分割し、それらの会社を、自分の息子をも含めた傀儡を通して支配し続けたのである。
二〇世紀というコミュニケーションの時代を支配する鍵は「世論」だということに、ロックフェラーが気づいたのは一九一三～四年におこったある事件がきっかけだった。それまでは彼は世論というものを馬鹿にしていた。
当時はまだラジオ、テレビ以前の時代で、新聞がマスコミの中心だったが、その新聞が彼への敵意をあらわにし始めた時でさえそうだった。そして現在では当たり前のようになっている世論の形成ということなどまったく考えず、せいぜい参考にして利用する程度だった。
ある事件とは、「ラドロウ殺戮」と呼ばれている事件である。この時、世論の風当たりがあまりにも激しくなり、さしもの厚顔のロックフェラーⅠ世も、何とか手を打たねばという気をおこした。
そして、この時の世論操作が思いのほかうまくゆき、これを機にロックフェラーはアメリカの一財閥から世界のそれへと変身することになったのである。

●社会的イメージ

鉱山労働者組合、というのは後に有名な労働運動家ジョン・L・ルイスを生んだ組合であるが、この組合がロックフェラー所有の会社のひとつ、コロラド燃料・鉄鋼山会社の鉱山労働者の給料アップと生活条件向上を要求してきた。
ヨーロッパの貧しい国々からの移民がほとんどを占める鉱山労働者は、途方もない家賃を払って会社支給のあばら屋に住み、それでなくとも低い賃金は、これまた途方もない値段で品物を売る会社の売店でしか通用しない金券で支払われ、彼らが行く教会の牧師は会社雇いで、子弟は会社運営の学校で教育を受けていた。
また会社の図書館には、熱狂的クリスチャンであるロックフェラーが「破壊的」とみなす種類の本、たとえばダーウィンの『種の起源』などは置かれていなかった。さらに労働者たちが組合に入るのを防ぐために、警備員やスパイをおき、そのためには年間二万ドル以上を費やしていた。これが当時のコロラド燃料・鉄鋼山会社の状況だった。
この会社の公式の責任者だったロックフェラー・ジュニアーと、財団の理事でシニアーの腹心、バプテスト派の牧師フレデリック・T・ゲイツの二人は、組合と交渉することさえ拒んだ。そしてストライキに参加した労働者たちを社宅から立ち退かせ、ボールドウィン・フェルツ探偵社を通して何千人ものスト破りを雇い入れた。さらに、アモンズ・コロラド州知事に説いて州兵を動員させた。
ラドロウ鉱山は戦闘状態に陥った。州兵が、さらには社宅立ち退き以後テントを張ってキャンプしていた労働者やその家族が情容赦なく殺された。恐れをなしたアモンズ知事がウィルソン大統領に連邦軍の出動を要請し、ようやく騒ぎが収まった。
現在ほど強いロックフェラー色はなかったとは言え、すでに決して反ロックフェラーでもなかった『ニューヨーク・タイムズ』がこの事件を一九一四年四月二十一日、次のように報じている。
今日、コロラド州ラドロウ地区で、ストライキ中の炭鉱労働者とコロラド州兵による戦闘が一四時間にわたって繰り広げられ、ギリシャ系のストライキ指導者ルイス・ティカスが殺され、ラドロウのテント村には火が放たれた。

翌日の『ニューヨーク・タイムズ』の記事はさらに続ける。

コロラド州ラドロウ地区のロックフェラー所有のコロラド燃料・鉄鋼山会社でおこった州兵とストライキ中の炭鉱労働者間の一四時間にわたる戦闘の結果は、死者四五人(うち三二人は婦人と子供)、行方不明二〇人、負傷者二〇人余と判明した。ラドロウキャンプは焼け焦げた残骸に覆われ、労働闘争の歴史に類を見ない恐怖に満ちた事件を物語っている。労働者たちが州兵のライフル射撃から身を守るために掘った穴の中で、婦人や子供たちが捕らえられたネズミのように炎に煽られて死んだ。今日午後、掘りおこされた穴のひとつには、一〇人の子供、二人の婦人の死体があった。

ロックフェラーへの世論の風当たりが急に強くなった。そこで彼は、米国随一と言われた腕ききの新聞記者アイヴィ・リーを雇い入れることにした。リーに与えられた課題は、この暴君の社会的イメージを塗り直すという難しいものだった。
設立されたばかりのロックフェラー財団に用途未定のお金が一億ドルばかり転がっているのを知ったリーは、そのうちのほんの一〇〇万ドルほどを著名な大学、病院、教会、慈善団体などに寄付することを思いついた。この提案はただちに受け入れられた、もちろん一〇〇万ドルは喜んで受け取られた。そしてこのニュースは世界中の新聞を賑わした。新聞社にとって、二〇〇万ドル」は内容のいかんにかかわらず常に大きなニュースなのである。
これが今日まで延々と続くマスコミへの巧妙なニュース売り込みの始まりだった。華々しい新聞報道にのって、ロックフェラー家から流れ出す多額の寄付金の輝きに目をくらまされて、気まぐれな大衆は外国人移民の殺戮事件のことなどすぐに忘れてしまった-少なくとも大目に見る気になった。
その後、ロックフェラーは新聞記者だけではなく、新聞社そのものを買収、資金援助、そして創業した。一九二三年にヘンリー・ルースが創刊した『タイム』は間もなく経営困難に陥り、J・P・モルガンに買い取られたがモルガンの死とともに彼の金融帝国も崩壊した。その時、ロックフェラーは時を移さず、この見返りの多そうな雑誌をその姉妹誌『フォーチュン』『ライフ』とともに買い取った。
そしてこの三誌のためにロックフェラーセンターの中に豪華な一四階建ての社屋、「タイム&ライフ・ビル」まで建てた。ロックフェラーはその上『タイム』のライバルである『ニューズ・ウィーク』の共同所有者でもあった。『ニューズ・ウィーク』はルーズベルトのニューディール時代のはじめ、ロックフェラー、ヴィンセント・アスター、ハリマン一族の共同出資で創刊されたが、表面に出ていたのは、フランクリン・D・ルーズベルト大統領のブレーン・トラストの長、レイモンド・モレイ教授だった。
いかにロックフェラーとは言え、その財力にはやはり限度があった。そこでリーは、もう少し日常的レベルで大衆の目にこの帝王の気前の良さ、親切さを印象づける名案を思いついた。道ばたで彼のもとに近づいて来る子供たちにピカピカの一〇セント銅貨を恵んでやるという案である。一人としてお金を貰えない子供がでてはいけない。そこで彼のボディガードたちは銅貨を入れた袋を持ってついて歩くようになったのである。

●インテリの買収

生来の皮肉屋であったロックフェラーでさえも、いわゆる「インテリ」がいかに簡単に買収されてしまうかという点では、いささかの驚きを禁じ得なかったようである。実際のところ、インテリという人種はロックフェラーにとって最高利回りの投資の対象となった。
アメリカの内外に「教育資金」を設立し、これにふんだんにお金を出すことにより、ロックフェラーは政府や政治家のみならず、知識階級、科学者たちをも支配できるようになったのである。彼の支配下に入った知識階級の筆頭に挙げられるのが医学界、すなわち現代の新しい宗教の司祭たる医者の集団である。賞金と栄誉の両方が揃ったピューリッツア賞、ノーベル賞などは、ロックフェラー支配体制にあからさまに敵対する人物には、これまで一度も与えられたためしがない。
ロックフェラー王朝の創始者によって考え出されたこの支配体制は今日も続いており、王位継承者たちによりさらに強化されている。
枯れることのない基金の生み出す収入の一部を毎年投げ与えることによって、ひょっとすると次は自分が貰えるかもしれないと期待しながらしっぽを振っている飼い犬すなわち大学長、大学教授、科学者、研究者、編集者、ジャーナリストといったインテリを自分のまわりにいつまでも侍らせておけるわけである。そして御馳走を期待して待っている人々は、それを与える主人を非難するような発言はしないものなのである。
たとえばピューリッツア賞受賞者であり、ロックフェラー医学研究所教授である細菌学者のルネ・デュボス教授である。彼は動物実験に対しては繰り返し懐疑的見解を発表してはいるが、常に奥歯にもののはさまったような言い方しかしない。ロックフェラーの資金に依存し、動物実験が盛んなロックフェラー研究所で仕事をしている彼としては仕方のないところなのだろう。
一九七八年、ヘンリー・キッシンジャーが国務長官在任当時、ネルソン・ロックフェラーから用途不明の五万ドルの「ギフト」を受け取ったという事実を公に認めざるを得なくなった。この件は、内部ではすでに皆が知っていたこと――すなわち政治動物園の中でうごめいている他の動物たち同様に、キッシンジャーさえも、ロックフェラー工場の製品にすぎないということーを、はじめて公衆の前にさらけ出したのだった。
またヘンリー・ルースは『タイム』のれっきとした創始者、編集長でありながら、経済的にはロックフェラー家からの広告収入に全面的に頼らざるを得なかった。彼の広告主に対するへつらいぶりは有名だった。
ジョン・D・ロックフェラー・ジュニアーは前述のラドロウ殺戮には大きな責任がある上、父親の問題の多い汚ないビジネスのほとんどに協力してきた。それにもかかわらず、一九五六年ヘンリー・ルースはジュニアーを『タイム』の表紙に取り上げ、「The Good Man」というタイトルで特別記事を組んだ。次のような誇張が随所に見られる。

ジョン・D・ロックフェラー・ジュニアーの生涯は、建設的社会事業への献身の一生だった。
この献身のゆえに、彼は戦争に大勝利をおさめた将軍や外交で国に尽した政治家と並ぶ、アメリカの真の英雄に列せられるのである。

『タイム』はその後もずっとロックフェラー家からの広告収入に依存しており、ジュニアーとルースが共に世を去った後も、編集部にはその基調を変える自由が与えられなかったものらしい。一九七九年、ジュニアーの息子、ネルソン・A・ロックフェラーの死に際して、次のような死亡記事を載せている(彼はベトナム戦争をはじめとする各地での戦争に関し、最右翼のタカ派であり、アッティカ刑務所での捕虜大量虐殺の責任者だった。他にもスキャンダルは多い)。

彼は祖国を向上させ、高揚させ、祖国に奉仕するという使命感にかられていた。

ロックフェラーⅠ世の伝記作家

ロックフェラーⅠ世に戻ろう。アイヴィ・リーの世論操作は大成功を収めていた。傍らでジュニアーは父親の伝記の執筆を誰に依頼するかで悩んでいた。「権威ある」作品に仕上がらなくてはならないし、さきにアイダ・ターベルやジョン・T・ブリンのスキャンダル本でかぶせられた汚名をすすぐようなものでもなくてはならない。
しかし、伝記制作の最初の関門はシニアー自身の非協力的態度だった。これは老人にありがちの過度とも言える秘密主義が原因だった。リーがニューヨークの『ワールド』紙のリポーターで同時にすばらしいゴルファーでもあったウィリアム・O・イングリスを伝記作家として推薦し、やっとこの第一の関門を通り抜けた。事実、イングリスはよき作家であるよりはよきゴルファーであろうとしていた様子がうかがえる。彼はシニアーとともにロックフェラー私有のポカンティコの一八ホールのコースを無限と思われるほどの回数まわり、そのたびに老人は思い出を少しずつ語った。二人の交友は一九一五年から二五年まで続き、イングリスはようやく伝記の草稿を仕上げた。
当然のことながら、シニアーもジュニアーもその草稿の良し悪しを判断できる立場にはなかった。
そこで財団の中の「鑑識眼のある」専門家の判断に委ねることになった。
五セントで葉巻の買えた時代に、イングリスに支払われた年俸八〇〇〇ドルというのは、かなりの額の報酬だったと言、尺よう。この高給が彼の批判精神を鈍らせてしまったらしい。財団のブレーンは、彼の伝記はあまりにへつらいが過ぎ、とても世問に公表できない、との合意に達した。イングリスはロックフェラー宮廷内での寵を失い職を追われた。そこで、リーは今度はドイツからエミール・ルードヴィヒを招請することにした。ルードヴィヒはベストセラー伝記作家で、その頃ちょうど、彼の記念碑的作品とも言えるナポレオン伝を書き上げたばかりだった。
もちろん、ルードヴィヒの他にもロックフェラーの伝記執筆依頼を断った人物がいたかもしれない。
けれども記録に残っているのは彼一人である。彼はアメリカ行の渡航費を支払うというリーの申し出は受け入れた。しかしアメリカでロックフェラーに直接会い、どのような伝記を期待されているのかを聞かされると、すっかりこの仕事に興味を失ってしまった。
そしてそのままドイツに戻った。アイヴィ・リーの伝記作家捜しは振り出しに戻った。
その頃、ウィンストン・チャーチルが自分の父祖、マールボロ侯爵の伝記を書き、文筆家としての名声を博していた。リーはイギリスに渡り、チャーチルに、どのくらい支払えばロックフェラーの伝記作家となる屈辱に甘んじてくれるか、と恐る恐る尋ねた。チャーチルは前金で五万ポンドニ五万ドル、しかも大恐慌の時代のことである――を要求した。
その報告を受けたロックフェラーは、自分が二五万ドルに値するほどには後世の人々の評判を気にしてはいないと感じ、NOの返事を出した。そして一九三〇年、ジョン・D・ロックフェラーI世は世を去った。息子はまだ、ロックフェラー王朝創始者の伝記作家にふさわしい人物を見つけていなかった。
しかしアメリカ国内でも名誉とお金を求める物書きには不足していなかった。ロックフェラー財団ブレーンの白羽の矢は、コロンビア大学(ロックフェラーがスポンサー)教授で、著書のクリーブランド大統領伝がピューリッツア賞(同じくロックフェラー後援)を受賞したばかりのアラン・ネヴィンズに立った。
ネヴィンズには、ルードヴィヒやチャーチルの華麗さはなかった。しかしロックフェラー体制内の囲われ者であるだけに信頼はおけた。実際、彼の書き上げた伝記のタイトルを見ただけで、彼がロックフェラー家の求めていたものが何であったかを、十分了解していたことが分かるだろう
『ジョン・D・ロックフェラー、アメリカの英雄時代を生きた男』。この伝記には、ロックフェラー批判が適所に適量ばら撤かれており、そのため辟易するような追従的部分をも何とか受け入れられるものにしている。しかし追従も相当なもので、「ロックフェラーは一瞬たりとも個人の商業上の利益追求と慈善活動とを混同するようなことはなかった」と書き、さらに、リシュリュー(フランス、ルイ一三世の宰相)、ビスマルク(ドイツ、鉄血宰相)、セシル・ローズ(南ア政治家、ローデシアは彼の名に因む)に比べても、少しも遜色がない、と恥ずかしげもなく述べている。

***
やがて、あちこちの出版社から、洪水のようにロックフェラーの伝記や一族の歴史を綴った書物が出版され始めるに及んで、隠そうにも隠しおおせぬほころびも見え出した。もちろんそれを見る眼を持った人々にのみ、見え出したという意味である。時が経つにつれ、故人の好ましからざる性癖であるとか若い頃の違法行為などを公にすることも許されるようになった。もっとも、まだ生存中の一族の輝かしいイメージを傷つけたり、財閥の経済的地位を脅かすような発言は許されるべくもなかったが。
例のアイダ・ターベルの文章も再登場したし、フェルディナンド・ランドバーグ教授の『金持ちと超金持ち』(一九六八年)、ピーター・コリエ、ディヴィッド・ホロヴィッツ共著の『ロックフェラー家』(一九七六年)など、相当批判的な内容のものも次々と出版された。ランドバーグはコロンビア大学に学んだ後、これもまた、ロックフェラー傘下のニューヨーク大学に移った歴史学者であるが、ロックフェラービジネスの過去の不正のあれこれを堂々と公開した。
またコリエとホロヴィッツもあちこちに発表した「容赦のない暴露記事」で、ロックフェラーの慈善活動の大半が、実は節税対策であり、寄付したよりもはるかに多額の見返りのあった利己的なものだったという事実を証拠だてることさえできたのである。しかしこれらの「容赦のない暴露記事」のどれからも見逃されているひとつの重要なビジネス分野がある。そのひとつとは何か？
彼らは、ロックフェラーが関心を寄せていた工業、商業分野を、たったひとつを除き、すべて言及している――石油、石炭、天然ガス、電気、鉄道、自動車、鉄鋼、ゴム、不動産、美術、出版、ラジオ、TV。
しかし、激しいロックフェラー攻撃の本においてさえ、常に忘れられているもっとも利潤の大きい分野、すなわちⅠ世の父親「ビルおやじ」が、まむし油とびん詰め石油を癌の特効薬と偽って、片田舎を売り歩いていた頃からずっと、ロックフェラー帝国の中心に位置してきた商売――薬である。
ではなぜ、薬への言及がないのか。ロックフェラーと二〇〇もの製薬会社との関わりに言及すれば、アメリカの「一般教育財団」と、その後、世界各地に設立された同種の慈善団体の設立の真の理由を暴露することになるからである。すなわち、ロックフェラー家は、他でもない一族の利益と権力の増大を図るもっとも有効な手段として「教育財団」という名の慈善団体を設立したのである。
そしてこの教育財団を通して何も知らない大衆に薬の大量使用を崇拝する「新しい宗教」を押しつけたのである。
もし、ホロヴィッツらの本に、ロックフェラーと製薬業界との関わりが述べられていたとすれば、おそらく無事出版されることなどなかっただろう。また、たとえ出版されたとしても、すぐ絶版になっていただろう。

誤情報宣伝局

●一九六七年

一九六〇年代に入り、アメリカでは動物実験反対派の動きが再び活発になり、上院での公聴会なども開かれていた。医学・製薬・動物実験コンビナートにとって、この動きは目障りきわまりなく、この辺りで、全国で最高の権威を誇る新聞誌上で――すなわち『ニューヨーク.タイムズ』のことだが――この件に関する大々的な宣伝をする時が来たと判断した。国中の大新聞が『ニューヨーク・タイムズ』に歩調をあわせるのが慣例になっているからである。
この時、全国医学研究協会(NSMR)の指図を受けて、宣伝用の記事を書いたのは、ローレンス・ガルトンというフリーランスの科学記者だった。『ニューヨーク・タイムズ』は彼の記事を日曜版に載せるという特別待遇を与えた。記事の信頼度が強調されたと大喜びしたNSMRは、後日、これを引き伸ばし光沢紙に刷って、イラスト入りの小冊子に仕立て、無料で各方面に配布した。その冊子の表紙には「『ニューヨーク・タイムズ』一九六七年二月二十六日付日曜版より」と大きな文字で麗々しく印刷されていた。
ガルトンの使ったテクニックは当時よく使われた手法で、実験動物は決して苦痛を与えられていないし、むしろ一般の動物たちより苦痛の少ない死を迎えている、と強調して、読者を安心させるというものだった。

研究目的で解剖される動物には深い麻酔がかけられ、観察が終了すると意識が戻らないうちに死に至らしめられる。手術後も生かしておく必要がある場合の手順は、人間の手術の場合と同様である。すなわち、無菌状態での手術、術後回復の監視、可能な限りの痛みの除去。

もしこれが本当なら、動物実験反対論者どもは、いったい何を騒ぎ立てているのだということになるではないか。二一年にもわたり、アメリカ中の動物実験研究室に足繁く通ったと公言しているガルトン氏に、今さらこんな質問をするのも野暮かとは思うが、あえて聞かせてもらおう。
あなたは、電気ショックで実験動物――それも予算さえ許せば霊長類を使うのだが――の心身を完全に破壊するまで行なわれるおびただしい数の神経生理学実験について、本当に聞いたり見たりしたことがないのか。
また、「ネコの性行動」調査の実験について本当に聞いたり見たりしたことがないのか。この実験は、一九六七年時点で、全米二〇以上の大学で実施されていたもので、ネコのペニスの神経を外科的に露出させ(簡単に言うとナイフで切り開く)、ネコが終末(すなわち死)に至るまで、絶え間なく電気ショックを与え続けるというものなのだが。
お決まりの「無痛実験」宣伝の後に、ガルトンは、さらにもうひとつのよく使われる手法を出してくる――動物虐待に非難の声を上げているのは誰か？誰って、動物愛護団体に決まっているではないか。それならば、とガルトンは言う。
「昨年中にマサチューセッツ州で医学校や病院研究所で、実験に使われたイヌは一万頭にも満たない。ところが、動物愛護協会によって三万五〇〇〇頭ものイヌが殺されたと発表されている」。ここでのガルトンの絶妙な言葉の使い分けに御注意願いたい。実験には「使われた」、愛護協会には「殺された」と言っている。愛護協会は、病犬、野良犬、捨て犬などの無用の苦痛を長びかせないよう殺したのである。このような数字と言葉のごまかしで読者を完全に混乱に陥れておいて、最後のとどめを刺す。

病気とは残酷なものだ。重度の火傷、重い外傷、激しいショック、手術、予防接種、糖尿病や高血圧など慢性病の薬、心臓ペースメーカー――これらの研究は動物実験に負うところが大きい。

ガルトンは臓器移植を入れ忘れているようだ。それにしても、ここでの彼のすべての主張は証拠を欠いている。従って容易に完全な反論が可能である。最初の火傷を例にとって反論してみよう。
火傷に対し、動物の皮膚とヒトの皮膚とは反応の仕方が異なる。動物は浮腫を生じ、ヒトは火ぶくれをおこす。そして動物実験に負うところあってか、一〇〇年前と変わらず、ある割合以上に皮膚に火傷を負うとヒトは死ぬ。一九八〇年、イタリアのソレントで開かれた医学会で、人工臓器の生みの親の一人で、パリのデュボス教授の長年の協力者でもあるルイジ・スプロヴィエリ教授が、一〇カ国から集まった数百人の医師たちを前に語った言葉に注目したい。「生物医学研究は今や、動物に頼る必要はありません。コンピュータを使うべきです。伝統的手法に頼るのは有害無益です。
というのは、人と動物の違いが、私たちをほとんどの場合、間違った結論へと導くからです。私たちは人工臓器が動物実験で試されずとも、直接、人間に使って大丈夫だということにすでに気づいております。たとえば、心臓の弁、そしてベースメーカーです。これらは、まず人間で完全に機能するということが分かってから、動物でもうまくゆく、ということが追認されたのです」(『ラ・ナツィオーネ』フィレンツェ、一九八〇年十月五日)。
一九世紀末に、今日でも使われている外科手術テクニックの大部分を考案したローソン・テイトから、バリバリの現役R・J・ベルチャー教授に至るまで多くの外科医たちが、前述のガルトンの記事で外科手術についての部分はまったくのでたらめだと非難した。外科手術だけではない。彼の書いたことすべてが非難の的になった。ところが『ニューヨーク・タイムズ』は、押し寄せる抗議をまったく取り上げなかったのである。

●一九七八年

一九七八年三月二十七日『ニューズ・ウィーク』に「実験室の動物たち」というタイトルの長文の記事が載った。執筆者はピーター・グウィンとシャロン・ベグレイ。二人は相当な無理をして、動物実験という弁解不可能な行為の新しい逃げ道を捜し出している。
科学者にとって、実験に動物を使用することは、自然の秩序の一部だと考えられるのである。
「神が人間に動物の支配権をお与えになったという、旧約時代の伝統にまでさかのぼる」とNSMRのサーマン・グラフトン博士が語っている。
生物医学者たちも、彼らの扱う動物たちが虐待を受けているという批判に対しては、きっぱりとこれを否定する。「ニューヨーク中のネコの半分は、我々の実験用ネコほどに人道的な扱いを受けていないだろう」とコーネル大学医学部のブルース・エワルド博士は言う。
ほとんどの動物実験は有益であり、注意深く実行されている――厳しい規制の結果、動物の苦痛はかなり軽減されている……。
費用の増大、保護法の強化(そんな法は存在しないか、たとえあったにせよ実施はされていない――著者)、そして、実験非難の声、という三重の脅威にさらされて、研究者たちは、研究が有効で人道的であるよう細心の注意を払っている。

●一九八〇年

一九七八年までは、誤情報宣伝局は世論をリードするマスメディアのトップに次のように働きかけていた――「すべての動物実験は人類の幸福にとって必要不可欠である。しかも実験者に自然に備わった慈悲心によって動物は十分に保護され、事実上何の不利益もこうむっていない」。ところが、権力側のこの言い分に対し、一九七八年に『罪なきものの虐殺』が実例をもって、完全な反証を提出した。
彼らは『罪なきものの虐殺』をすぐ絶版に追い込むのには成功した。しかし動物実験反対派は、反対闘争の拠り所としてこれまでの倫理的道徳的論拠に加えて、堅固な科学的根拠を見出したのである。
そこで、再び、NSMRの指令によって、長文の動物実験擁護記事が新聞に出されることになった。今回ももちろん『ニューヨーク・タイムズ』である。反対派の亡霊を払拭するためには、動物実験のもたらす恩恵の素晴らしさを伝えるメッセージを完壁なものに手直しする必要がある。これは難しい仕事である。
さて七八年十二月三十「日付『ニューヨーク・タイムズ』の付録に、バトリシャ・カーティス署名の記事が出た。記事のタイトルは、体制側の姿勢が、六七年頃のそれとはすっかり変わっているということを印象づけるよう工夫されていた。
いわく、「動物実験反対論」。もっとも、「反対」はタイトルだけで終わりだったが。NSMRの編集者たちは実に巧妙だ。反対運動の高まりの機先を制するために、世論の変化を、他でもない実験業界自身の変化の影響だとしてしまったのである。
「多くの科学者の間にも高まっているこの危惧の発端は、科学者自身の発見の中にある」とカーティスはぬけぬけと言う。こんな白々しい文句を聞かされた後は、どのような文が続こうと驚きもしなくなる。
「ポリオワクチンから刺激反応生理学まで、数多くの重要な医学上の発見が、動物実験の成果であるという事実には疑いの余地がない」。このいつもの擁護派の決まり文句『罪なきものの虐殺』にその多くを引用したように、その虚偽性は医学の権威者たちによって明らかにされてきたのだがを述べた後、カーティスは次のようなことまで書くことを許されている。ただしほんのわずかでも否定的ニュアンスはにおわせないよう注意した上でのことだが。

今日、よく行なわれる心理学実験に「学習させられた諦め」(learned helplessness)と呼ばれる状態がある。檻に閉じ込めた動物にさまざまな電気ショックを与え、その動物がショックを回避する方法を次々と学習するようしむける。最終的には動物は床に横たわって、ショックを受身的に受け入れるようになる。研究者はこの「学習させられた諦め」の状態と、ヒトの響状態との間に何らかの同一性を見出そうとしている。

この非人格的な冷たい書き方は、自称「研究者」たちの研究論文に相通じるものではないだろうか。
例によって、この記事のどこにも製薬業界の私利私欲や、動物実験は必然的に人体実験につながるという恐るべき事実などについてはまったく触れられていない。人体実験は現実に、主に公的施設に収容されている孤児や貧しい老人たちを対象に行なわれているのである。この種の実験を資金的にバックアップしているのはロックフェラー関連団体である。
この記事は、『リーダーズ・ダイジェスト』に転載された。『リーダーズ・ダイジェスト』は毎月の発行部数が全世界で二〇〇〇万部、読者数一億人と豪語しているロックフェラーの息のかかった雑誌である。
このカーティスの動物実験の記事の掲載された国際版一九八〇年三月号(アメリカ版では二月号)を検討してみると、非常に興味ある事実に気づく。
『リーダーズ・ダイジェスト』を開いてみると、まず特等席の第一ページを占領しているのは、ロックフェラー傘下のブリストルマイヤーズ社の感冒薬コムトレックスの広告。
そしてそれに続く最初の六ページ全部が、薬と化粧品の広告で埋まっている。七ページ目にはドライヤーの広告があり、その後、ようやく本文が始まる。これがニページ分の記事で、タイトルが「医薬界だより」、内容は医薬研究や新薬、新しい治療法などの称賛に終始する。
この号に関して言えば、前述の六ページに加え、さらにあと二七ページ分が化学工業関連製品(石油化学、農業化学関係が少々あるがほとんどは薬と化粧品)の全ページ広告に当てられ、これらで雑誌全体の広告の大部分を占める。化学工業に無関係の広告ぺージもあるにはあるが、後ろの方に追いやられている。
さらに、前の方の一ページは、かの誤情報宣伝の大本山、ブリタニカ大百科事典のための指定席になっている。
この百科事典は近年、ロックフェラー傘下に入ったが、それ以来、医学関係項目を、医薬品取引に有利な方向へと全面改訂を行なった。

世論の買収

マスメディアによる虚偽、歪曲、弾圧といった周到で組織的な情報操作は、独裁政権下においてよりも、いわゆる民主的といわれる社会においての方がはるかにたちが悪い。独裁制社会では、国民は、マスメディアに表現の自由がないということを知っているために、政府発表のニュースはすべて割り引いて受け取るべきものと承知している。それに対し、民主社会では、ほとんどの国民は、もし異なったニュース源から出た情報の内容が同じであれば、それは真実だと考えてしまうだろう。
彼らは、すっかりだまされているということに気がついていないだけなのである。
『ニューヨーク・タイムズ』や『リーダーズ・ダイジェスト』のようなマスコミ界のメジャーが、動物実験の必要性に反駁を加えるような情報は流さない、というのは何もアメリカに限ったことではない。国全体が化学・医学権力の支配下におかれている国ではどこでも同じような状況だと言えよう。

〔南アの例〕南ア『ケープ・タイムズ』一九七七年六月二十八日付紙上で、クリスチアン・バーナード博士は、動物実験反対論者に挑戦を試みた。医学が実験動物を使用することなしに、これまでいかにして進歩してきたか、また将来どのようにして進歩できるかを証明せよ、と迫ったのである。この挑戦を、南アの動物実験反対同盟、SAAAPEAが受けて立ち、回答を送った。しかし、バーナード博士の原稿は検閲しなかった『ケープ・タイムズ』が、回答の方は入念に検閲し、核心となる部分をほとんどカットして骨抜きにしてしまったのである。
ヨーロッパ中の体制派の新聞は、『ケープ・タイムズ』と同様の編集方針をとっている。反対派側が流したいと思う重要な情報は、大抵、検閲の網にひっかかってしまう。
〔フランスの例〕一九七七年七月二十九日、パリの日刊紙『ル・フィガロ』にJ・P・カケラ教授の署名入りで「モルモットか人間か」という記事が載った。これはタイトルを見ただけでもお分かりの通り、嘘情報と決まり文句の羅列に終始した動物実験賛歌であり、現代医学の最大の誤謬が最高の成功のごとくに紹介されている文である。動物実験のお陰で人類が救われたという、いつものあれである。
『ル・フィガロ』には反論の投書が殺到したらしい。しかし紙上に取り上げられたのはそのうちたったの二通、それもズタズタにカットしての採用だった。一通はフランスの動物実験反対同盟の会長からのもの、そしてもう一通は私のものだった。私自身かなり努力して簡潔に書いた文だったにもかかわらず、主要な部分はほとんど削られていた。たとえば、ごく最近フランス語で出版した「動物実験に関するテクニカル・リポート」を希望者に無料で送るという申し出を書き添えておいたのだが、もちろん削除された。このリポートには、他のさまざまな情報とともに、動物実験を科学の失策だとして糾弾した各国の一五〇名に上る医学界権威者の言葉を引用してある。

他の欧米諸国の主要新聞も、これまでのところ、反対運動に対する扱いは、上記二例とほぼ同様だろう。
しかし、何と言っても、政府と化学・医学コンビナートとの馴れ合いがもっとも露骨に出ているのは、フランス、ドイツそれにイタリアだろう。フランスとドイツでは、もっとも有力な宣伝媒体であるテレビが、国家の独占事業であり、イタリアも、テレビ事業に対し、政府が主導権を握っているからである。
これらの国のテレビで放映される討論会まがいの番組で動物実験がテーマになったことがある。編集部によって多少手が加えられたなどという程度のものではない、完全な事実の歪曲になってしまっていた。
一九八一年五月、フランスで大々的な討論番組が放映された。出演者の顔ぶれを見ると、実験支持派にはそうそうたる「科学者」を揃えた。
一方、反対派の方は、「科学者」を向うにまわして堂堂とわたり合える人材が注意深く排除されていた。反対派代表として選ばれたのは、ブリジッド・バルドー、新聞記者、映画製作者、それに、サリドマイド悲劇に関しては何も知らない(さもなくば知りたくない)ため討論会の間中ほとんど無言を通したホメオパシーの医者、といった顔ぶれだった。そこで、動物実験者たちは、思うがままにあらゆるにせ情報を一六〇〇万人の視聴者に伝えることができたという次第である。

●「スペイン風邪」の現場証言

http://www.asyura2.com/0510/health11/msg/158.html
１１／２４：　・「太田龍の時事寸評」　平成十七年（二〇〇五年）十月十四日（金）　（第一千四百六十二回）　に曰く。
　
○ジョン・ラッポポート。このひとは、米国のいわゆる反陰謀陣営、反ＮＷＯ陣営の論客の一人である。

○「ワクチンによって作り出された一九一九年のインフルエンザの大流行」という彼の論説が、二〇〇五年十月十一日付けのヘンリー･メイコウのニューズレターで、紹介されて居る。

○これは、約二十五年前に書かれた、エレノア・マクビーンの著作（『ワクチン接種の犯罪を告発する』）の中の一節である。

○エレノア・マクビーンの文章を、以下に要約する。

　（１）私（エレノア・マクビーン）は、一九一八年のインフルエンザの大流行の現場に居て、その現実を見た。

　（２）インフルエンザは二年間続いた。

　（３）二千万人が死んだ、とされる。

　（４）しかし、死者の殆んどは、ワクチン接種による。つまり、ワクチンを接種されたものが、ワクチンによって殺害されたのである。

　（５）私はワクチンを避けた。そのために私は殺されなかった。

　（６）ワクチンを接種せずにインフルエンザの病人を治癒させた医者も存在した。

○このエレノア・マクビーンの一文（英文）は、末尾に参考資料として引用する。

（中略）

【縞蘇鉄による試訳】

１９１９年のインフルエンザ大流行はワクチンによって引き起こされた。　ジョン・ラッポポート[Jon Rappoport]記。


２００５年１０月１１日　http://www.savethemales.ca　（引用注：今はここには見あたらないです。下記リンク参照）

エリノア・マクビーン[Eleanor McBean]によって、ほぼ２５年ほどまえになされたもうひとつの分析がある。以下の引用は彼女の著書「糾弾されたワクチン接種」（Vaccination　Condemned）の第２章からのものだが、全く違った観察が示されている。

私は１９１８年のインフルエンザ流行の現場をこの目で見た

１９１８年のスペイン風邪の流行を体験した医者や人々のだれもが、あれは世界的にも前例の無い恐ろしい病気だったと言います。ある日心身ともに強健だった人が次の日には死んでいるかもしれませんでした。

その病は、腸チフス、ジフテリア、肺炎、天然痘、小児麻痺といった、第一次世界大戦直後に人々がワクチンとして接種されることになった諸病に加えて、黒死病（ぺスト）の特徴をそなえていました。事実上全ての人が、１ダースかそれ以上の病気や毒性血清を「種としたもの」を注射されました。そのようにして医者が作った病気が一斉に発生しだしたとき、それは悲惨なものでした。

流行は２年間続きましたが、その勢いは、症状を抑えようとして医師たちがさらに投与した薬の毒性によって保たれました。

私が見いだしたかぎりでは、インフルエンザはワクチン接種を受けた人だけを襲いました。

注射を拒絶した人たちはインフルエンザを免れました。私の家族はワクチン接種を全て拒絶していましたので、流行期間中も無事にすごすことができました。私たちは、グラハム、トレイル、チルデン、その他の人の健康法から、毒性のあるもので身体を汚染すればそれはかならずや病気につながっていくということを知っていたのです。

インフルエンザの最盛期には、学校は勿論、全ての店が扉を閉ざしていましたし、ばかげたことに病院までもが、医師や看護婦もまたワクチン接種をうけていたのでインフルエンザで倒れて、閉鎖されるというありさまでした。そんな訳で、医者もいない中、私たちの両親は、少しでも病人の世話が出来ればと家々をまわっていました。もしも細菌、バクテリア、ヴィールスやバチルスといったものが病気の原因になることができるのなら、私たちの両親は一日に何時間も病人と同室していたのですから、感染する機会はいくらでも有ったわけです。しかし、彼らはインフルエンザに罹ることはありませんでしたし、また、病原菌を持ち込んで私たち子供にうつすということもなく、何も引き起こしはしませんでした。私たちの家族は、深い雪の積もるその冬の間中、誰一人としてインフルエンザはおろか鼻風邪にさえかかる者もありませんでした。

１９１８年のインフルエンザ大流行は世界中で２，０００万人もの人を殺したと言われています。しかし、実際には、医師たちがいいかげんで致死的な処置と薬によって殺したのです。これは厳しい告発ですがそれでも、薬品を用いない医者と、そうでない一般の医者と、どちらが成功したかという比較で判定すれば、それが真実なのです。

「メディカルな」人々や病院が、診ていたインフルエンザ患者の３３％を死なせていた一方で、BATTLE CREEK, KELLOGGそしてMACFADDEN'S HEALTH-RESTORIUM といった「メディカルでない」病院ではほとんど１００％の治癒をえていたのですが、彼らが用いた治療法はといえば、注意深く計画された自然食の食事療法に続いて、水療法、水浴、浣腸、その他、そして、断食その他いくつかの単純な治療法を施すというものでした。ある「ヘルスドクター」は８年の間一人も患者を失いませんでした。このように一人の患者も失わなかった「薬を用いない医師」たちの一人による健康治療のめざましい成功例は、少し後で出版される、この本の他の部分（タイトルはVACCINATION CONDEMNED）で示されるでありましょう。

もしも「メディカルな」医師たちが「薬を用いない医師」たちと同じくらい高度であったならば、そのような２千万もの「メディカルな」インフルエンザ治療による死は無かったことでしょう。

ワクチン接種を受けた兵士たちの間には、それを受けなかった市民の間でよりも、７倍の病気がありました。しかもそれらの病気はその予防としてワクチン接種されたものだったのです。

１９１２年に海外から引き上げてきたある兵士は私に、陸軍病院は小児麻痺患者でいっぱいで、大の大人がなんで子供の病気に罹らなくちゃならないんだと思った、と話してくれました。

今では私たちは、麻痺はワクチンの毒性による後遺症であることを知っています。家にいる者たちが麻痺に罹ることは、１９１８年にワクチン接種の世界的なキャンペーンがおこなわれる前にはなかったことです。